DRAM・Logic主導の急拡大がNAND減少を吸収できるか

2027年3月期第1四半期の売上収益は754億円、前年同期比45.6％増、営業利益は159億円、同63.9％増だった。増収の中心は生成AI向けサーバーに使われる高性能デバイスの投資であり、用途別ではDRAM向け売上が前年同期比158％増、Logic／Foundry向けが82％増となった。一方、NAND向けは34％減少しており、半導体投資全体が一様に回復しているわけではない。

第1四半期の売上内訳は、装置売上584億円、サービス売上170億円で、単純計算では装置が約77.5％、サービスが約22.5％を占める。売上増減要因では、世界各国向け装置が前年同期比で211億円増、サービスが51億円増だったのに対し、中国地場向け装置は26億円減少した。したがって、上期決算では単に売上高の前年同期比を確認するだけでなく、DRAM・Logicの成長が装置販売の数量増によるものか、サービス売上の積み上がりを伴っているかを確認する必要がある。

会社が示した2026年市場見通しは、半導体製造装置市場全体が2025年比25％以上、NAND向けが25％前後、DRAM向けが40％前後、Logic／Foundryなどが20％前後の成長という前提である。第1四半期の用途別実績はこの前提に対してDRAMとLogicが強く、NANDが弱いという濃淡を示している。上期でこの構図が続く場合、通期売上収益3,400億円の達成確度を支える一方、NAND向けの弱さが長期化すれば製品構成や粗利率への影響が論点になる。

なお、報告セグメントは半導体製造装置事業の単一セグメントであり、DRAM、Logic、NANDごとの利益や粗利率は開示されていない。そのため、次回決算では用途別売上の金額、前年同期比、装置とサービスの構成に加えて、用途別の受注・出荷動向や高付加価値製品比率が追加開示されるかが重要である。単一セグメントの連結利益だけでは、DRAM・Logicの好調が利益率改善にどの程度寄与したかを直接検証できない。