第1四半期は黒字化したが、通期予想に対する高進捗の持続性が焦点

2026年4月から6月までの第1四半期は、売上高が7,227百万円となり、前年同期の6,051百万円から19.4％増加した。営業利益は前年同期の421百万円の損失から473百万円の利益へ転換し、営業利益率も前年同期の約マイナス7.0％から当期の約6.5％へ改善している。経常利益は740百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は559百万円で、主要利益段階がそろって黒字となった。

一方、会社が示すFY2027通期予想は、売上高28,000百万円、営業利益200百万円、経常利益550百万円、親会社株主に帰属する当期純利益100百万円である。第1四半期の売上高進捗率は25.8％と、単純な四半期基準の25％をわずかに上回る程度だが、営業利益は通期予想の236.5％に達している。純利益も通期予想を大幅に上回る559百万円となっており、単純な季節性だけではなく、下期に利益が縮小する前提が含まれている可能性がある。

第1四半期の増益要因は、エレクトロニクス事業の半導体製造装置用電源の需要急回復、艦船用・医療用電源の需要増加、大型案件の寄与に加え、ケミトロニクス事業における受注・売上の前倒しなどである。したがって、473百万円の営業利益をそのまま通期ペースへ外挿するには、需要の反動減や大型案件の剥落を確認する必要がある。会社自身も通期業績予想を据え置いており、足元の高進捗を通期上方修正には結び付けていない。

FY2027-H1では、第2四半期累計の営業利益が200百万円以上となるか、売上高が14,000百万円前後の単純進捗を確保するかを確認したい。加えて、受注高・受注残高、案件別の利益寄与、前倒し売上の金額、地域別売上高は第1四半期時点で開示されていない。通期予想を維持するのか、あるいは第1四半期の利益が一過性だったと説明するのかが、次回決算で検証すべき重要論点である。