増収の勢いは維持するが、利益の伸びは売上に届かない

FY2026-H1の売上高は2,736億46百万円で、前年同期の2,385億28百万円から14.7％増加しました。営業利益は327億05百万円と前年同期の304億80百万円を7.3％上回り、経常利益は340億53百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は222億97百万円となり、主要利益項目はすべて増益でした。

ただし、増収率と営業増益率には7.4ポイントの差があります。売上高営業利益率を計算すると、前年同期の約12.8％から当期は約12.0％へ約0.8ポイント低下しています。FY2026-Q1でも売上高は14.7％増、営業利益は10.9％増でしたが、H1では営業利益の伸びがさらに鈍化しており、増収がそのまま利益に転化しているわけではありません。

通期会社予想は売上高5,200億円、営業利益556億円、経常利益590億円、親会社株主に帰属する当期純利益382億円で、H1時点で修正されていません。売上高の進捗率は52.6％、営業利益は58.8％で、営業利益は期間経過50％を上回っています。したがって、Q3では売上高の伸びを保ちながら、通期計画達成に必要な下期営業利益228億95百万円を確保できるかを確認する必要があります。

会社は国内外の拡販、製品供給、収益性改善を増収増益要因として説明していますが、原材料費、人件費、競争激化、買収関連償却などの影響額を要因別に金額で示していません。次回決算では、3Q累計の売上高・営業利益の前年同期比、営業利益率、通期予想に対する進捗、さらに価格改定やコスト上昇の利益影響を確認したいところです。