第1四半期は利益先行、上期で通期計画の再現性を見極める

2026年3月から5月までの第1四半期は、売上高37,206百万円、営業利益10,230百万円、経常利益10,938百万円、親会社株主に帰属する純利益8,210百万円となった。前年同期比では売上高12.5％増、営業利益21.2％増、経常利益51.1％増、純利益56.0％増であり、利益の伸びが売上高の伸びを上回っている。決算説明資料では、売上高と営業利益が四半期ベースで過去最高を更新したと説明されている。

通期予想は売上高159,021百万円、営業利益38,112百万円、経常利益38,241百万円、純利益27,809百万円で、第1四半期終了時点の進捗率はそれぞれ23.4％、26.8％、28.6％、29.5％だった。単純に上期で通期予想の50％に到達すると仮定すると、売上高は累計79,511百万円が必要で、第2四半期単独では約42,305百万円が必要になる。営業利益は上期累計19,056百万円が目安となり、第2四半期単独で8,826百万円を確保すれば50％に届く計算である。これは会社計画そのものではなく、次回決算で進捗を判定するための機械的な基準である。

利益先行の背景には採算面の改善もある。第1四半期の営業利益率は27.5％で、前年同期の営業利益8,441百万円を前年同期売上高33,061百万円で割った約25.5％から約2.0ポイント上昇した。もっとも、決算説明資料では円安に伴う為替差益490百万円が営業利益の増加要因として示されており、27.5％の利益率が販売数量・製品ミックスだけで達成されたのか、為替の寄与を除いても維持できるのかはまだ切り分けられていない。

次回の第2四半期では、売上高の累計が79,511百万円に近づくか、営業利益が19,056百万円を上回るかをまず確認したい。会社は第1四半期時点で、売上高は上期計画に対して若干弱含みながらもほぼ折り返し水準、利益はいずれも上期進捗率50％超で好スタートと評価している。したがって、売上高の遅れが受注残の納入時期による一時的なものか、通期予想の前提となる需要や生産計画の変化を示すものかが、業績予想の据え置き判断とともに確認すべき論点になる。