FY2026-H1は通期予想を上回るペースで進捗し、Q3は高収益の持続性が焦点

FY2026-H1の売上収益は2,447,050千米ドルで、前年同期の2,074,296千米ドルから18.0%増加した。営業利益は293,022千米ドルと、前年同期の172,196千米ドルから70.2%増加し、親会社の所有者に帰属する中間利益も224,046千米ドルと前年同期比54.4%増となった。売上収益の伸びに対して営業利益の増加幅が大きく、上期時点では利益の進捗が先行している。

通期予想は売上収益4,600,000千米ドル、営業利益460,000千米ドル、経常利益500,000千米ドル、親会社所有者帰属利益370,000千米ドルで、今回の中間期開示では業績予想の修正はない。上期実績の進捗率は、売上収益53.2%、営業利益63.7%、親会社所有者帰属利益60.6%である。単純に通期予想との差額をみると、下期に必要な売上収益は2,152,950千米ドル、営業利益は166,978千米ドル、親会社所有者帰属利益は145,954千米ドルとなる。

会社は、既存のFPSO建造プロジェクトの仕様変更などにより受注高481,202千米ドル、受注残高17,021,399千米ドルを計上し、FPSO建造プロジェクトの順調な進捗によって売上収益と売上総利益を計上したと説明している。したがって、上期の利益成長が単なる金融収益や一時的な要因ではなく、建造工事の進捗と採算改善によって支えられているかが重要になる。

次回のFY2026-Q3では、9か月累計の実績が通期予想の75%という時間経過に見合う水準へ到達するかを確認したい。特に営業利益は上期だけで通期予想の63.7%に達しているため、9か月累計で345,000千米ドルを超え、かつ通期予想を据え置けるかが目安となる。反対に、売上収益の伸びに対して利益の伸びが鈍化する場合は、建造工事の採算、持分法投資利益、金融収益の寄与を分けて確認する必要がある。