受注急増が売上・利益へ転換するかがFY2026-Q3の核心

FY2026年上期の売上高は12,684百万円（前年同期比24.4％減）、営業利益は123百万円（同95.1％減）だった。営業利益率は前年同期の約15.0％から約1.0％へ低下しており、売上規模の減少以上に採算が悪化している。前年同期の営業利益2,517百万円に対し、利益の減少額は2,394百万円に達した。

一方、受注高は47,770,007千円（前年同期比489.1％増）、受注残高は54,743,633千円（同226.9％増）となった。受注残高を上期売上高12,684百万円で割ると約4.3倍に相当し、受注が売上を大きく上回る構図である。ただし、上期売上高の受注残高に対する比率は約23.2％にとどまっており、受注の増加が短期の売上・利益に直結していない。

会社は、AIサーバー向け需要が旺盛でメモリー半導体の供給不足と価格上昇基調が続いていると説明している一方、上期の半導体装置部門売上高は6,080百万円（前年同期比14.2％減）だった。出荷済み装置の検収遅れが減収要因となっており、受注環境と売上計上の間に時間差が生じている。検収まで案件によっては1年を超える場合があるため、受注残高の大きさだけでは第3四半期の売上計上時期や利益率を判断できない。

第3四半期では、受注高・受注残高の総額だけでなく、半導体装置、洗浄装置、コーターを含む変更後区分ごとの受注残、出荷済みで未検収の案件額、検収予定時期を確認したい。上期決算では、検収遅れ、装置の評価減、追加原価の影響額が要因別に開示されていないため、売上計上額だけでなく、検収遅れの解消による利益回復なのか、原価悪化を伴う低採算売上なのかを見分ける開示が重要になる。