Q1は固定費削減で黒字改善も、工作機械の減収が続く

FY2027-Q1の連結売上高は4,331百万円で、前年同期の4,852百万円から10.7％減少した。一方、営業利益は178百万円と前年同期の29百万円から大幅に増加し、売上高営業利益率は前年同期の約0.6％から約4.1％へ、約3.5ポイント改善した。経常利益も125百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は95百万円となったが、純利益は前年同期比10.1％減であり、営業段階の改善がそのまま最終利益の増加にはつながっていない。

セグメント別では、工作機械関連事業の売上高が1,035百万円、前年同期比37.0％減となり、営業損失は50百万円となった。前年同期の営業損失127百万円からは77百万円縮小したものの、売上高の減少は大きく、同事業の営業利益率は約マイナス4.8％である。これに対し、部品加工関連事業は売上高3,278百万円、前年同期比2.7％増、営業利益217百万円、同51.2％増となり、営業利益率は約6.6％に達した。全社の黒字改善は、現時点では工作機械の売上回復よりも、部品加工の採算改善に依存している。

会社は営業利益・経常利益の増加要因として、前期に実施した経費削減施策を挙げ、工作機械関連事業については過年度からの構造改革による固定費削減効果を説明している。ただし、経費削減額、固定費削減額、案件採算の改善額といった利益増減の金額分解は開示されていない。また、部品加工についても生産量増加の説明はあるが、数量や稼働率による寄与額は示されていないため、178百万円の営業利益がどの程度継続的な改善かは次回決算で検証が必要である。

FY2027-H1では、工作機械関連事業の売上高が前年同期比37.0％減から持ち直すか、営業損失50百万円を黒字へ転換できるかが最初の確認点となる。同時に、部品加工関連事業が営業利益217百万円を維持・上積みできるか、固定費削減の効果が第2四半期にも継続するかを確認したい。工作機械の減収が続いたまま費用削減だけで利益を確保している場合、通期の成長性よりも一時的なコスト効果に依存した改善と評価する必要がある。