増収計画でもFY2027は利益減益、Q1はコスト吸収力の初期判定

FY2026は売上高5,079百万円、営業利益432百万円、経常利益444百万円、親会社株主に帰属する当期純利益298百万円となり、いずれも前年を上回りました。ただし増加率は売上高3.9％、営業利益0.3％、経常利益0.6％、純利益1.5％にとどまり、売上の伸びが利益の伸びにほぼつながっていません。

次のFY2027について会社は、売上高5,200百万円、営業利益400百万円、経常利益400百万円、純利益260百万円を予想しています。FY2026実績からの増減は、売上高が121百万円増、営業利益が32百万円減、経常利益が44百万円減、純利益が38百万円減です。売上高営業利益率はFY2026の8.5％から、単純計算でFY2027予想は約7.7％へ低下する見込みです。

直近のFY2026-Q1は売上高806百万円、営業損失13百万円、経常損失9百万円、純損失8百万円でした。前年同期の売上高1,133百万円、営業利益97百万円から大きく悪化した後、通期では大型案件や省人化案件の寄与で回復しています。したがって次回Q1では、単に前年同期比が改善するかだけでなく、売上高が806百万円を超え、営業利益が損益分岐点を上回るかが短期的な確認点になります。

会社はFY2027の事業環境について、建設費用、人手不足、仕入価格、人件費などの上昇や建設計画の見直し・中止を見込んでいます。一方、四半期別の業績予想、受注残高、要因別の利益寄与額は開示されていません。FY2027-Q1では、形鋼加工機の受注・売上、販売価格改定の効果、粗利率、固定費・人件費の増加額を確認し、増収でも利益が減る会社予想の妥当性を見極めます。