売上横ばいでも利益率は改善、次の焦点は上期も続くか

FY2027-Q1の売上高は2,055,205千円で、前年同期の2,062,407千円から0.3％減少した。一方、営業利益は前年同期の28,173千円から67,624千円へ増加し、増益率は140.0％となった。売上高営業利益率を計算すると、前年同期の約1.37％から当四半期の約3.29％へ約1.92ポイント上昇しており、トップラインの伸びを伴わない利益率改善が今回の決算の中心である。

会社は、春の入会キャンペーン、体験会、春季短期教室による新規会員獲得に加え、学校プールの老朽化や指導者不足を背景とした水泳授業受託需要への対応を進めたと説明している。ただし、施策別の売上寄与額、会員単価への影響、受託案件の売上・利益寄与は開示されていない。したがって、今回の営業利益増加が価格改定、費用抑制、受託構成、季節要因のいずれによるものかは、利益率の推移だけでは完全には切り分けられない。

FY2026通期の営業利益は433百万円、営業利益率は約5.08％だったのに対し、FY2027通期会社予想は営業利益465百万円、売上高8,668百万円で、予想営業利益率は約5.36％となる。通期予想に織り込まれた利益率改善が、Q1だけの反動ではなく、会員数減少や人件費・広告宣伝費の増加を吸収しながら上期にも続くかが重要である。

FY2027-Q1は特別損失合計が0千円で、利益増加を大きく押し上げる特別損失の反動は確認されない。一方、第1四半期は連結キャッシュ・フロー計算書を作成しておらず、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フローはいずれも開示されていない。次回の上期決算では、営業利益の増加が営業CFにも反映されるか、また減損・訴訟関連損失の再発がないかを確認する必要がある。