第1四半期の上振れを、上期で通期10,000百万円へつなげられるか

FY2027-Q1の売上高は23,298百万円、営業利益は2,289百万円、経常利益は2,237百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,502百万円だった。前年同期比ではそれぞれ11.0%、53.9%、50.8%、28.2%増加しており、営業利益率は約9.8%と、前年同期の約7.1%からおよそ2.7ポイント改善した。会社説明では、メンテナンス関連売上の堅調さ、中小型機関の販売伸長、為替影響が増益要因とされている。

通期予想は、FY2026実績の売上高88,066百万円、営業利益7,621百万円から、FY2027は売上高107,000百万円、営業利益10,000百万円、経常利益10,000百万円、純利益7,100百万円へ引き上げられた。前年実績比では売上高21.5%増、営業利益31.2%増を前提とする計画であり、Q1の増益率だけでなく、下期まで高い利益率を保てるかが焦点となる。

一方、Q1時点の通期予想に対する進捗率は売上高21.8%、営業利益22.9%で、単純な四半期均等配分の25%を下回っている。通期達成には残り期間で売上高83,702百万円、営業利益7,711百万円が必要であり、FY2026-H1の売上高41,534百万円、営業利益2,463百万円との比較でも、上期の改善が欠かせない。

Q1の決算補足資料では通期予想の修正理由は説明されたものの、通期予想に対する進捗率、残り期間に必要な利益水準、機関本体・メンテナンス・為替・固定費の要因別金額は開示されていない。また、Q1では営業活動によるキャッシュ・フローも開示されていないため、FY2027-H1では損益の伸びだけでなく、増益が営業キャッシュ・フローと現金残高に結びついているかを確認する必要がある。