増収・営業増益でも経常利益は大幅減

FY2027-Q1の売上高は2,221百万円で、前年同期の1,937百万円から284百万円、14.7％増加した。舶用内燃機関の売上が前年同期を上回り、部分品の売上も堅調だったことが増収要因である。一方、営業利益は8百万円と前年同期の7百万円から小幅な増加にとどまり、売上高営業利益率は約0.39％と、前年同期の約0.37％からほぼ横ばいだった。

利益の段階別では、経常利益が64百万円と前年同期の約170百万円から62.1％減少し、四半期純利益も44百万円と前年同期の約118百万円から62.0％減少した。会社は、原材料や購入品価格の上昇によって製造総費用が増加した一方、メタノールエンジン開発に関する助成金等を営業外収益に計上したと説明している。営業利益8百万円に対して経常利益が64百万円であり、両者の差額は56百万円に達するため、営業外収益の規模と継続性が利益の見方を左右する。

前年同期は営業外収益を含む経常利益が大きかったため、売上高が伸びても経常利益と純利益が減少する形になった。したがって、FY2027-Q1の営業利益増をそのまま収益力の回復と評価するには注意が必要である。特に、助成金等の一時性の有無、原材料・購入品の値上がりが製造総費用に与えた金額、製品価格への転嫁額は、今回の開示では要因別に数値分解されていない。

FY2027-H1では、単純な通期計画の半分を基準にすると、売上高4,500百万円、営業利益10百万円、経常利益70百万円、純利益45百万円が一つの確認ラインになる。売上高だけが計画線に乗っても、営業利益・経常利益がこの水準を下回る場合は、原価率改善が一過性にとどまった可能性がある。反対に、営業利益を確保しながら経常利益との差額が縮小すれば、助成金等に依存しない収益構造への改善を確認できる。