1QはFY2027-H1予想に対して営業利益が先行、2Qの再現性が焦点

FY2027年3月期1Qの売上高は153億16百万円、営業利益は7億6百万円、経常利益は10億19百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億69百万円だった。前年同期比では売上高17.0%増、営業利益305.4%増、経常利益237.7%増、最終利益317.2%増であり、売上高と利益が同時に伸びる強いスタートとなっている。1Qの営業利益率は約4.61%で、前年同期の約1.33%から約3.28ポイント上昇した。

1Q時点で示されたH1修正予想は、売上高314億円、営業利益13億円、経常利益16億円、親会社株主に帰属する中間純利益10億円である。1Q実績の進捗率はそれぞれ48.8%、54.3%、63.7%、66.9%となるため、利益項目は売上高より先行している。単純計算では、H1予想を達成するために2Q単独で売上高160億84百万円、営業利益5億94百万円、経常利益5億81百万円、純利益3億31百万円が必要になる。

通期予想は売上高650億円、営業利益28億円、経常利益33億円、純利益22億円である。1Q実績の通期進捗率は売上高23.6%、営業利益25.2%、経常利益30.9%、純利益30.4%となり、営業利益は四半期経過割合25%をわずかに上回る。もっとも、製造業の四半期別の売上・利益配分は一定ではないため、1Qの進捗率だけで通期達成を判断するのではなく、2Qで必要となる5億94百万円の営業利益が、需要・価格転嫁・固定費吸収によって実現するかを確認する必要がある。

増益要因としては、販売価格改定努力、原価低減活動、新たに連結グループに加わったドーケンおよびMDIの貢献、円安による海外子会社の為替換算が挙げられている。一方、前年1Qには2社が連結損益に含まれていなかったため、前年同期比17.0%増の売上高には連結範囲の違いが含まれる。次回決算では、既存事業の売上・営業利益の伸びと、新規連結会社の寄与を分けて開示できるかが重要になる。