第1四半期は通期計画に沿う進捗だが、上期で増益の再現性を確認する局面

第1四半期の売上高は89,401百万円、営業利益は5,155百万円、経常利益は5,667百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,484百万円だった。前年同期の売上高77,329百万円、営業利益2,605百万円に対し、売上高は15.6％増、営業利益は97.9％増となった。営業利益率も前年同期の約3.37％から約5.77％へ、約2.4ポイント改善している。

通期予想は売上高359,000百万円、営業利益19,200百万円、経常利益18,900百万円、親会社株主に帰属する当期純利益13,000百万円で、第1四半期の進捗率は売上高24.9％、営業利益26.8％、経常利益30.0％、純利益26.8％となる。売上高は年間の経過割合25％にほぼ一致し、営業利益はそれを上回る一方、経常利益の進捗率が営業利益より高い点には為替差益の影響が含まれるため、上期では営業利益ベースの進捗を優先して見る必要がある。

増収要因は、日本などでの増産、型設備等の車種開発売上の増加、為替影響であり、営業利益は増産効果と車種開発の利益貢献が押し上げた。ただし、全社の増益要因について、増産台数、車種開発売上、為替、労務費高騰などを金額ベースで分解した開示はない。第1四半期はキャッシュ・フロー計算書も作成されておらず、利益の増加が営業キャッシュ・フローや投資負担の軽減にどの程度つながったかは確認できない。

次回の上期決算では、単純な通期計画の50％である売上高179,500百万円、営業利益9,600百万円が一つの確認ラインとなる。これを上回っても、北米・日本の増産による数量効果だけなのか、車種構成や車種開発売上の採算改善が含まれるのかで持続性は異なる。第2四半期累計の営業利益率、営業利益と経常利益の差、セグメント別の生産・利益要因を同時に確認したい。