増収が利益成長に結び付かず、2Qのマージン回復が焦点

FY2027-Q1の売上高は4,308百万円で、前年同期の3,236百万円から1,072百万円、33.1％増加した。しかし営業利益は前年同期の291百万円から228百万円へ63百万円減少し、増収減益となった。営業利益率は前年同期の約9.0％から5.3％へ3.7ポイント低下しており、売上規模の拡大がそのまま利益率の改善にはつながっていない。

決算説明資料では、売上総利益率は60.3％で前年同期比2.9ポイント低下、調整後EBITDAは339百万円で前年同期比14.3％減、調整後EBITDAマージンは7.9％で4.4ポイント低下したと説明されている。販管費については、人件費484百万円、支払手数料347百万円、広告宣伝費440百万円、地代家賃286百万円、荷造運賃217百万円、償却費111百万円などの項目が示されている。次回決算では、広告宣伝、人員、店舗、物流のどの費用が利益率低下に最も寄与したのか、前年同期比の金額差まで確認したい。

一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は130百万円と前年同期比56.3％増加し、営業利益とは異なる動きとなった。FY2027-Q1は特別利益・特別損失の計上がなく、前年同期には5.444百万円の減損損失が計上されていたため、最終利益の増加だけでは本業の収益性改善とは判断しにくい。FY2027-H1では、営業利益率が5.3％からどこまで戻るか、売上総利益率が60％台を維持できるか、販管費率と調整後EBITDAマージンが改善するかを、ブランド別の売上動向と併せて検証する必要がある。