FY2027計画は大型案件前提、FY2027-Q1では受注残の消化速度が焦点

FY2027年5月期の会社計画は、売上高8,840百万円、前期比27.2％増、営業利益1,268百万円、同13.6％増である。FY2026年5月期の実績は売上高6,949百万円、営業利益1,117百万円だったため、利益よりも売上高の拡大を先行させる計画である。会社はこの計画の前提として、大型案件の増加、既存顧客へのアップセル、年度末需要を挙げており、FY2027年5月期3Qに大型案件を計上する予定も示している。

一方、FY2026年5月期の四半期売上高は、1Q948百万円、2Q2,134百万円、3Q1,575百万円、4Q2,289百万円と大きく振れている。FY2026年5月期の通期売上高は期初計画に対して95.1％の達成率にとどまり、トランプ関税を意識した注文控えによって一部大型案件が停滞したと説明された。したがって、FY2027-Q1の売上高を通期計画の25％と機械的に比較するよりも、前年1Qの948百万円からどの程度改善したか、また大型案件の納期ずれが再発していないかを確認することが重要である。

受注残高はFY2025年5月期の1,297百万円からFY2026年5月期には2,230百万円へ増加し、前年同期比71.9％増となった。これはFY2027年5月期の増収計画を支える具体的な材料だが、受注残高の金額だけでは、納期、粗利率、キャンセル可能性、案件の顧客業種までは分からない。最新資料では受注高そのものや受注残高の四半期推移は開示されていないため、FY2027-Q1では受注残高の残存額、新規受注高、納期遅延案件の金額、3Q計上予定案件の確度を確認したい。

また、FY2027年5月期の営業利益計画1,268百万円は、FY2026年5月期実績1,117百万円から151百万円の増加に相当する。売上高が2,000百万円近く増える計画に対して、営業利益の増加額は151百万円にとどまるため、案件の売上計上時期だけでなく、案件ごとの粗利率や販管費投資の吸収も確認が必要である。FY2027-Q1で大型案件の受注・納期・粗利率に関する定量開示が増えるかが、通期計画の信頼性を見極めるポイントとなる。