FY2027営業利益予想1,300億円への上方修正がFY2027-H1で維持されるか

FY2027年3月期の通期予想は、売上高が従来の1兆9,900億円から2兆4,000億円へ、営業利益が360億円から1,300億円へ、経常利益が730億円から1,800億円へ、親会社株主に帰属する当期純利益が490億円から1,400億円へ、それぞれ大幅に引き上げられた。営業利益の修正幅は940億円で、FY2026年3月期実績605億2百万円に対して約2.1倍の水準である。

FY2027年3月期1Qは、売上高5,970億5百万円、営業利益329億94百万円、経常利益519億2百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益512億84百万円だった。営業利益は前年同期の26億41百万円の赤字から黒字転換している。単純な進捗率は営業利益25.4％、経常利益28.8％、純利益36.6％となるが、会社が四半期ごとの利益計画や季節性を開示していないため、この進捗率だけで通期達成確度を判断するのは早い。

利益の質にも注意が必要である。1Qには退職給付制度改定益110億33百万円を含む特別利益117億47百万円が計上され、特別損失は88百万円にとどまった。これは純利益を押し上げる要因だが、営業利益には影響しない。一方、経常利益は営業利益を189億8百万円上回っており、受取配当金101億円、持分法損益26億円など営業外要因も大きい。2Qでは、営業利益と経常利益の双方が伸びているか、また純利益の増加が特別利益の反動に左右されていないかを確認する必要がある。

次回決算では、2Q累計営業利益が通期予想の半分に当たる650億円を超えるかを一つの検証ラインとしたい。未達であっても季節性や炉修の影響を説明できるかが重要であり、逆に650億円を大きく上回る場合は、今回の上方修正がさらに保守的だった可能性がある。通期予想の再修正、利益増減要因の金額開示、特別損益を除いた実力利益の説明を重点的に確認する。