ストック型SOCの成長継続とFY2027-H1の増収ペースを確認

SOCサービスの売上高は、FY2024の1,185.2百万円からFY2025の1,442.0百万円、FY2026の1,767.7百万円へ拡大し、FY2026は前年同期比22.6％増となりました。コンサルティングサービスもFY2026に565.9百万円、前年同期比13.0％増となっており、監視・運用の継続収入に加えて、新規案件やインシデント対応が成長を補完してきました。

一方、FY2027-Q1の全社売上高は591百万円、前年同期比10.0％増にとどまりました。サービス別ではSOCサービスが465百万円、コンサルティングサービスが125百万円で、SOCサービスの内訳としてSOC監視185百万円、EDR監視55百万円、自社製品監視148百万円、Microsoft監視56百万円などが示されています。通期売上高予想2,740百万円に対するQ1進捗率は21.6％で、単純な四半期経過割合25％を下回るものの、会社はQ1をおおむね計画どおりと評価しています。

FY2027-H1で単純に通期予想の50％を達成するには、累計売上高1,370百万円が一つの確認ラインとなります。Q1実績591百万円を前提にすると、Q2単独で約779百万円が必要です。これは会社が開示したH1予想ではなく、通期計画を均等配分した機械的な目安ですが、Q2で新規監視案件やスポット案件がどの程度積み上がるかを測る基準になります。次回決算では、ARRの前期末比増減、ストック売上比率の維持、サービス区分別売上高の伸びに加え、受注高・受注残高が引き続き開示されるかも確認します。