FY2027計画は売上微増・営業減益、Q1は利益先行で進捗

FY2026の売上高は432億88百万円、営業利益は43億78百万円でした。これに対し、FY2027の通期予想は売上高443億円、営業利益41億円、経常利益46億円、親会社株主に帰属する当期純利益32億円です。売上高は前年実績比2.3％増を見込む一方、営業利益は6.4％減、経常利益は5.7％減、純利益は4.7％減の計画であり、数量回復だけでは利益水準を戻し切れない前提が置かれています。中期経営計画「MORY－PLAN26」の2027年3月期修正目標も、売上高443億円、営業利益41億円、5年平均ROE7.7％とされており、今回の通期予想は計画上の修正目標と一致しています。

第1四半期は売上高111億55百万円で前年同期比1.7％増、営業利益12億88百万円で同19.1％増、経常利益14億39百万円で同15.7％増、純利益9億52百万円で同10.6％増となりました。通期予想に対する進捗率は、売上高が25.2％、営業利益が31.4％、経常利益が31.3％、純利益が29.8％です。売上高は四半期経過率とほぼ同じですが、利益は売上高より先行しています。売上高営業利益率も、第1四半期は約11.6％で、FY2026通期の10.1％を上回りました。

増益の主因は販売価格の上昇と販売価格・材料価格の値差の微増です。経常利益の増減要因では、変動費率の低下が2億55百万円の増益要因となった一方、生産金額の減少が32百万円、固定費の増加が38百万円、棚卸評価差損益が34百万円の減益要因でした。したがって、Q1の増益は数量や生産量の大幅な回復というより、価格・コスト差と変動費率の改善に依存した面が大きく、下期まで同じ利益率が続くかは未確認です。

次回のFY2027-H1では、売上高221億50百万円、営業利益20億50百万円を単純な通期折半の目安として、Q1の利益先行が一時的なものかを確認する必要があります。特に、営業利益率が10％を割り込む場合は、通期41億円予想の達成に向けて下期の改善幅が必要になります。反対に、上期で営業利益が20億50百万円を明確に上回り、価格・材料スプレッドと変動費率の改善が続けば、減益予想に対する下振れ懸念は後退します。