売上増でも営業利益が急減し、価格転嫁とコストが利益を圧迫

FY2027-Q1の連結売上高は497億85百万円で、前年同期の479億3百万円から3.9％増加した。一方、営業利益は4億53百万円と前年同期の29億61百万円から25億8百万円減少し、経常利益も9億82百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益も6億69百万円にとどまった。売上高営業利益率は前年同期の約6.2％から約0.9％へ、約5.3ポイント低下しており、増収が利益に結び付かない典型的なマージン・スクイーズの形である。

会社は、国内需要が低迷するなかで輸出を増やしたことで売上高を確保した一方、販売価格の改善が出荷単価に反映されるまでのタイムラグがあり、鉄スクラップ価格の高止まりや円安によるエネルギー・調達コストの高止まりが利益を圧迫したと説明している。鉄鋼事業の売上高は454億11百万円で前年同期比2.7％増だったが、セグメント利益は9億74百万円で同73.3％減となった。したがって、H1で確認すべきなのは単なる売上数量ではなく、販売価格の維持・引き上げがスクラップ、電力、資材コストを上回るかという差額の回復である。

通期会社予想は売上高2,000億円、営業利益65億円、経常利益70億円、親会社株主に帰属する当期純利益43億円である。Q1時点の進捗率は売上高が約24.9％、営業利益が約7.0％で、売上高の進捗に対して利益の進捗が大きく遅れている。Q1から通期予想を達成するには、残り期間で営業利益約60億47百万円を積み上げる必要があり、H1決算ではQ2単独の利益回復が最重要となる。

これまでの開示では、販売価格改善やコスト改善が利益要因として説明されてきたものの、価格要因、スクラップ要因、電力・資材要因、数量要因をそれぞれ何億円押し上げ・押し下げたかという定量的な損益ブリッジは示されていない。H1では、鉄鋼事業の販売単価、販売数量、メタルスプレッド、主原料・エネルギー費の変化を可能な範囲で分解して開示するかを確認したい。