国内事業の高採算大型案件が上期も続くか

FY2026-H1の国内事業は売上高44,604百万円、営業利益4,590百万円で、前年同期の売上高37,839百万円、営業利益1,723百万円から大幅に改善した。FY2026通期でも国内売上高は94,902百万円、営業利益は9,460百万円となり、営業利益率は約10.0％まで上昇している。大径・大規模工事へのシフト、全杭種を扱うワンストップ営業、生産・施工工程の平準化が、売上規模だけでなく採算改善にもつながったかが重要である。

一方、FY2027-Q1の国内売上高は24,329百万円、営業利益は2,770百万円で、前年同期比はそれぞれ6.1％増、8.1％増にとどまった。四半期営業利益率は約11.4％で、前年同期の約10.4％からは改善しているものの、FY2026-H1の約10.3％を大きく上回るほどではない。Q1の実績だけでは、大型工事の高採算ミックスが継続したのか、単に前年同期の低水準から回復したのかを切り分けにくい。

過去の開示では、大規模工事への集中により、一部大型案件の着工遅延が国内コンクリートパイル出荷量の前年同期比2.6％減につながった局面もあった。FY2027-H1では、国内売上高が前年同期の44,604百万円を上回るだけでなく、営業利益4,590百万円と営業利益率10％前後を維持できるかを確認したい。併せて、大径・大規模案件の受注残、着工・完工時期、出荷量への影響を、金額または数量で追加開示できるかが論点となる。