FY2027計画は大幅増収増益、Q1で成長の立ち上がりを確認

FY2026は連結初年度で、売上高2,758百万円、営業利益127百万円、経常利益132百万円、親会社株主に帰属する当期純利益58百万円となった。これに対し、FY2027は売上高4,200百万円、営業利益300百万円、経常利益285百万円、純利益188百万円を見込む。会社予想の増減率は売上高が52.3％増、営業利益が136.2％増であり、単なる小幅回復ではなく、HR事業の通期寄与とストック型サービスの拡販を前提にした成長計画である。

FY2027予想を単純に4四半期へ均等配分すると、Q1の売上高は1,050百万円、営業利益は75百万円が目安になる。ただし、会社は業績予想の季節性や四半期別の利益配分を開示していないため、この水準は会社の正式なQ1ガイダンスではなく、進捗を測るための機械的な監視線にすぎない。実際の決算では、売上高だけでなく、営業利益が75百万円に近づくか、あるいは売上高の増加に先行して販管費が膨らむかを確認する必要がある。

FY2026第4四半期の単体主要指標は売上高637百万円、営業利益30百万円だった。また、連結体制への移行は第4四半期からであり、FY2026通期の実績にはオルプラとNexilの寄与が含まれる一方、前年のQ1は同じ連結範囲ではない。このため、FY2027-Q1の前年同期比だけを見て成長の質を判断するのは難しい。Q1では、既存DX事業の売上、HR子会社の売上、連結調整額を分けて示せるかが重要になる。

FY2027の営業利益率は、FY2026実績の4.6％から7.1％へ2.5ポイント改善する計画である。売上高を4,200百万円まで拡大するだけでなく、M&A関連費用や新サービス投資を吸収して利益率を高める必要がある。次回決算では、通期予想4,200百万円・300百万円を維持するかに加え、Q1の実績が単純換算を下回った場合に、会社が季節性、費用先行、HR事業の立ち上がり時期のどれを理由として説明するかを追跡したい。