上方修正後の通期計画は第3四半期で進捗の質を確認

FY2026-H1の売上高は99億54百万円、営業利益は17億23百万円、経常利益は14億80百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は11億56百万円だった。8月に修正された通期予想は売上高219億円、営業利益31億円、経常利益27億円、親会社株主に帰属する当期純利益20億円であり、単純計算のH1進捗率は売上高45.5％、営業利益55.6％、純利益57.8％となる。特に営業利益は、通期達成に必要な残額が13億77百万円まで縮小している。

ただし、上期の利益水準をそのまま下期へ外挿するのは慎重であるべきだ。上期は販売価格の改定に対して原材料費の上昇が売上原価へ反映される時期にずれがあり、在庫単価の上昇も利益を押し上げた。したがって、第3四半期では、売上高の増加だけでなく、販売価格と原材料費の反映時期が通常化した後の営業利益率を確認する必要がある。

次回決算では、9月末までの累計営業利益が17億23百万円からどの程度増加したか、7～9月の3か月単独で黒字を維持できたかを確認したい。加えて、上方修正後の通期予想に対して会社が再度修正を行うか、下期の原材料費上昇を織り込んだうえで31億円の営業利益計画を維持するかが、業績モメンタムの持続性を判断する具体的な論点となる。