上期黒字化は韓国セグメント主導、Q3は利益の再現性を検証

FY2026-H1の連結売上高は1,354,517千円で、前年同中間期比18.4％増となった。営業利益は207,123千円、経常利益は239,197千円、親会社株主に帰属する中間純利益は148,927千円で、前年同中間期の営業損失247,010千円、経常損失290,564千円、中間純損失186,676千円から大きく改善している。まずはFY2026-Q3累計で営業利益が2億712万3千円を上回るか、上期の黒字が一過性でないかを確認する必要がある。

セグメント別では、韓国の売上高が1,315,441千円、セグメント利益が306,930千円となったのに対し、日本の売上高は91,200千円、セグメント損失は116,274千円だった。連結売上高の約97％が韓国セグメントに由来する計算であり、連結業績の改善は韓国側のゲーム事業に強く依存している。Q3では、韓国セグメントの利益が3億693万円を上回るかだけでなく、日本セグメントの損失が1億1,627万4千円からどこまで縮小するかを確認したい。

韓国セグメントではHTML5ゲーム、スマートフォンアプリ、オンラインゲームが計上されているが、セグメント利益306,930千円のタイトル別・事業別内訳は示されていない。連結ベースではHTML5ゲームの売上高535,588千円、スマートフォンアプリの売上高162,262千円、オンラインゲームの売上高244,214千円が開示されているものの、これらの利益貢献額や限界利益率は開示されていない。Q3では、売上高だけでなく、韓国セグメントの利益をどの事業が押し上げたのかを確認できる開示が重要になる。

なお、上期の親会社株主帰属利益には、特別利益として持分変動利益121,321千円、特別損失として減損損失23,581千円が含まれている。営業利益の黒字化自体は確認できるが、最終利益の水準を評価する際には、連結範囲の変更や特別損益を切り分ける必要がある。次回決算では、営業利益の増減要因、セグメント別利益、特別損益の有無を同時に確認したい。