1Qの赤字は季節性・先行投資で説明されるが、H1での回復が通期予想の試金石

2026年3月から5月までの第1四半期は、売上高6,992百万円で前年同期比4.4％増となった。しかし営業損益は346百万円の赤字で、前年同期の208百万円の営業黒字から大きく悪化した。経常損益も363百万円の赤字、親会社株主に帰属する四半期純損益も179百万円の赤字であり、営業段階だけでなく経常・最終損益まで赤字となっている。

会社は利益悪化について、学習塾の新年度募集に伴う季節的な費用、将来成長に向けた人的資本投資、構造改革費用、新規拠点開設費用などが先行したと説明している。したがって、1Q赤字そのものは学習塾の季節性を考慮する必要があるが、今回の開示ではこれらの費用を人的資本投資、構造改革、募集費用などに分けた金額ブリッジは示されていない。FY2027-H1では、先行費用が一過性なのか、固定費として残るのかを確認したい。

通期予想は売上高28,505百万円、営業利益785百万円、経常利益558百万円、親会社株主に帰属する当期純利益200百万円で据え置かれている。単純計算では、1Q実績を差し引いた残り9か月で売上高21,513百万円、営業利益1,131百万円を積み上げる必要がある。また、1Q営業損失346百万円を前提にすると、2Q単独で営業利益346百万円を超えなければ上期累計営業損益は黒字にならない。これは会社予想ではなく、次回決算で計画進捗を測るための算術上の確認点である。

比較に際しては、前年度が決算期変更に伴う9か月の変則決算だったため、FY2026通期実績との単純な前年同期比は使いにくい。FY2027-H1では、売上高の積み上がりだけでなく、営業損益が1Qのマイナス346百万円からどの程度縮小するか、通期予想の据え置きが妥当と判断できるだけの季節費用吸収が進んでいるかを重視する。