過去最高益の持続性は一過性要因の剥落後に試される

2026年12月期上期の売上高は5,929.83億円、営業利益は518.50億円で、前年同期比はそれぞれ13.3％増、92.2％増となった。売上高の通期予想1兆1,400億円に対する進捗率は約52.0％、営業利益の通期予想780億円に対する進捗率は約66.5％であり、利益が売上高を大きく上回るペースで進んでいる。

一方、利益の全てが反復性のある改善とは限らない。第1四半期には、ドイツの顔料拠点に関する修繕関連負債59億円の取崩しが増益要因となった。また、上期には美術品売却益27.59億円などの特別利益3,178百万円と、リストラ関連退職損失950百万円、関係会社整理損901百万円などを含む特別損失3,393百万円が計上されている。第2四半期では減損損失が計上されていないが、過去には大型のれん減損を計上しており、利益の質を評価するには営業利益の調整後水準を分けて見る必要がある。

営業利益率は、上期の営業利益51,850百万円を売上高592,983百万円で割ると約8.7％となり、前年同期の約5.2％から約3.6ポイント改善した。通期予想ベースの営業利益率は約6.8％であるため、会社計画は下期に上期より低い利益率を見込む形になっている。第3四半期では、価格改定とコスト管理の効果が一過性の取崩しを除いて残っているか、また原料価格高騰による下期のマージン低下が想定内かを確認したい。

高付加価値製品の出荷増、価格対応、コスト管理、円安による海外利益の換算押上げはいずれも会社が示す増益要因である。第3四半期では、修繕関連負債の取崩しが再発しない前提で、営業利益の前年同期比、セグメント別利益、特別損益、減損損失を開示できるかが重要となる。特に第3四半期累計の営業利益が通期予想の約75％を上回るかだけでなく、そのうち一時利益を除いた実力値を説明できるかが、通期予想の信頼性を左右する。