FY2027計画は費用減を前提、1Qはおおむね計画線

FY2026の事業費用は1,605百万円だったのに対し、FY2027の計画は1,330百万円で、275百万円、率にして約17.1%の減少を織り込んでいる。FY2027第1四半期の事業費用は420百万円で、通期計画に対する進捗率は32%だった。営業損失は420百万円、経常損失は422百万円となったが、会社は第1四半期の着地を全体として概ね予想どおりと評価している。

費用の中身を見ると、第1四半期の研究開発費は365百万円で前年同期比80百万円増加した一方、一般管理費は54百万円で前年同期比19百万円減少した。事業費用全体では前年同期比62百万円増加しており、DFP-10917関連の研究開発費、DFP-14323およびDFP-17729の症例登録増加に伴う費用が増加要因として挙げられている。ただし、これら3パイプラインごとの研究開発費の金額内訳は開示されていないため、費用増加が一時的な試験集中によるものか、後続試験の継続的な負担なのかはまだ判別できない。

通期では研究開発費1,070百万円、一般管理費260百万円を計画しており、第1四半期の進捗率はそれぞれ34%、21%である。研究開発費の進捗が一般管理費より高く、上期に症例登録や試験関連支出が集中すれば、通期計画の減額余地は小さくなる。逆に、計画どおり一部治験が完了し、下期に研究開発費が減少するなら、営業損失1,330百万円の予想維持を説明しやすくなる。

FY2027-H1では、事業費用の累計が単純な半年目安である665百万円を超えるか、研究開発費が535百万円を上回るかを確認したい。医薬品事業のみの単一セグメントで、セグメント別の損益は開示されないため、全社の費用総額に加え、パイプライン別の症例登録数、試験完了時期、治験薬製造費の有無を追加開示できるかが重要になる。