Q1の好調と上方修正後の通期計画をFY2027-H1で維持できるか

FY2027-Q1の売上高は91,624百万円で前年同期比11.8％増、営業利益は13,663百万円で同16.8％増となった。通期予想は売上高372,300百万円、営業利益45,000百万円、経常利益47,400百万円、親会社株主に帰属する当期純利益35,200百万円へ引き上げられている。Q1の通期予想に対する進捗率は売上高で24.6％、営業利益で30.4％となり、利益が売上高より先行している。

今回の上方修正幅は、従来予想に対して売上高が2,800百万円、営業利益が1,200百万円、経常利益が1,300百万円、純利益が700百万円である。修正理由として、予想為替レートを1ドル155円から158円、人民元を22円から23円へ見直したことに加え、アジア、日本、ヨーロッパの各セグメントが想定を上回ったことが説明されている。したがって、FY2027-H1では、円安による換算効果と実際の販売数量・商品力による増収を切り分けて確認する必要がある。

一方、Q1は営業利益が増加したにもかかわらず、経常利益は14,491百万円で前年同期比10.1％減、純利益は10,650百万円で同9.5％減となった。前年同期に発生した一過性の受取配当金の反動減が主因とされており、営業段階の改善が経常利益・純利益にそのまま波及していない。中間期にはこの反動減が一巡するため、営業利益の増益に加えて経常利益・純利益も増益へ戻るかが重要な確認点となる。

FY2027-H1の判定では、通期予想の半分にあたる売上高186,150百万円、営業利益22,500百万円を単純な進捗目安として置く。ただし、季節性を考慮した会社計画そのものではないため、機械的な達成判定ではなく、Q1の利益率改善が第2四半期にも継続しているか、また会社が上方修正後の通期予想を維持するかを重視する。