Q1の高進捗と上方修正を上期で実証できるか

第1四半期の売上高は1,170億4,300万円、営業利益は156億9,000万円で、前年同期比ではそれぞれ15.2％増、42.7％増となった。売上高に対する営業利益率は約13.4％で、前年同期の約10.8％から約2.6ポイント改善している。営業利益の通期予想5,000億円ではなく500億円に対する進捗率は約31.4％で、売上高の進捗率約25.3％を上回る。売上の伸び以上に利益が伸びたことが、今回の上方修正を支える最初の材料である。

上期の修正予想は売上高2,220億円、営業利益244億円、経常利益250億円、親会社株主に帰属する中間純利益166億円となった。第1四半期実績を差し引くと、第2四半期単独では売上高1,049億5,700万円、営業利益87億1,000万円、経常利益83億8,000万円、純利益59億円が必要になる。特に営業利益は、第1四半期の156億9,000万円から大きく落ち込んでも計画上は達成可能な水準だが、化学品やライフサイエンスの好調が一時的でないことが前提になる。

通期予想も、2026年3月期決算時点の売上高4,530億円、営業利益468億円から、売上高4,620億円、営業利益500億円へ引き上げられた。通期営業利益の増額幅は32億円であり、第1四半期の増益だけでなく、下期まで需要が続くとの判断が含まれる。ただし、会社資料では第1四半期の通期予想に対する進捗率や、為替、原料価格、数量の前提を開示していない。上期決算では、第2四半期の増益が数量・価格・為替のどれによるものか、また固定費負担が計画内に収まっているかを確認する必要がある。

第1四半期は、化学品事業とライフサイエンス事業が増収増益となった一方、食品事業は増収減益となった。したがって、上期営業利益244億円の達成は、好調な2事業が食品の減益を吸収できるかに左右される。上期決算では、通期予想の据え置き・再修正の有無に加え、営業利益率が第1四半期の13％台から大きく低下していないか、セグメント別の計画進捗を確認したい。