上期の上方修正で、FY2027-H1は回復の実証局面へ

FY2027-Q1の売上高は211億14百万円で前年同期比5.5％増、営業利益は23億38百万円で同8.1％増となった。5月時点の通期予想である売上高900億円、営業利益85億円に対する進捗率は、売上高が約23.5％、営業利益が約27.5％であり、営業利益の進捗が売上高を上回っている。第1四半期としては、通期計画に対して大きく遅れている状況ではない。

その後、9月28日の予想修正では、通期売上高予想が930億円、営業利益予想が120億円、経常利益予想が123億円、親会社株主に帰属する当期純利益予想が82億円へ引き上げられた。営業利益の修正幅は35億円で、従来予想の85億円に対して約41％の増額となる。さらに、同修正内容を報じた情報では、FY2027-H1の営業利益予想は55億円、経常利益予想は57億円とされており、次回決算では第1四半期の23億38百万円から第2四半期単独でどこまで利益を積み上げたかが焦点になる。

上方修正の背景は、管材システム事業における国内外の半導体関連案件の好調である。第1四半期には国内の在庫確保需要、韓国でのメモリー需要の回復、米国の電子産業関連投資需要が販売を押し上げた。一方で、会社は原材料供給の不安定化、調達コスト上昇、中国需要の一服感なども挙げており、修正された120億円の営業利益が数量増だけでなく、価格転嫁や製造効率化を含めて再現可能かを確認する必要がある。

なお、第1四半期補足資料では通期予想の数値は示されているものの、残り9カ月に必要な売上高・営業利益の水準や、予想に織り込んだリスク額は開示されていない。また、受注高・受注残高も数値開示されていない。FY2027-H1では、半導体関連需要の進捗、Q2単独の利益率、通期予想の再修正有無に加え、案件の受注・納入時期をどこまで具体的に説明するかを追跡したい。