第1四半期の大幅増益は通期予想に対して順調な滑り出し

FY2027-Q1の売上高は2,237.04億円、営業利益は278.45億円、経常利益は291.87億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は183.29億円だった。前年同期比ではそれぞれ25.7％増、153.5％増、111.0％増、118.1％増であり、営業利益率も前年同期の約6.2％から当四半期の約12.4％へ上昇した。通期予想は売上高8,600億円、営業利益710億円、経常利益790億円、純利益550億円へ修正されている。

単純計算では、Q1の通期予想に対する進捗率は売上高26.0％、営業利益39.2％、経常利益36.9％、純利益33.3％となる。売上高は四半期の経過割合である25％にほぼ沿う一方、利益はそれを大きく上回っているため、現時点では「売上の伸び以上に利益が先行している」状態である。特に営業利益は年間計画の4割近くを3か月で稼いでおり、FY2027-H1ではこの先行分が市況上昇や在庫受払差によるものなのか、基礎的な採算改善によるものなのかを切り分ける必要がある。

決算説明では、通期予想の上方修正要因として上期のメタノール市況上昇、価格転嫁、BT材料の好調、一時的な需要増、在庫受払差などが挙げられる一方、下期にはポリカーボネート海外拠点の定期修繕時期のずれ込みや、レンズモノマー既存プラントのトラブルによる一時的なコスト増が見込まれている。したがって、Q1の利益進捗率だけを通期達成の根拠とするのは早く、FY2027-H1で営業利益が少なくとも通期予想の50％に近づくか、また下期の減益要因が会社想定どおりに限定されるかが重要になる。

次回決算では、Q2単独および上期累計の売上高・営業利益・経常利益・純利益を、今回の通期予想と比較して確認したい。加えて、会社がQ1で開示した通期予想を据え置くか、下期の修繕・トラブル影響を理由に再修正するか、営業利益の要因別内訳をどこまで開示するかが焦点となる。Q1のキャッシュ・フロー計算書は作成されておらず、営業キャッシュ・フローも未開示だったため、上期では利益の増加が運転資金や投資を伴う実 cash創出に結び付いているかも確認対象である。