AI・半導体材料が全社の増益を牽引する一方、生活環境基盤材料が足を引っ張る構図

FY2027-Q1の連結売上高は662,424百万円、営業利益は173,798百万円で、それぞれ前年同期比5.4％増、4.2％増となった。売上高と営業利益はともに増加したものの、利益成長率は売上成長率を下回っており、全社で一様に回復したというより、事業ポートフォリオ内の強弱が大きい決算だった。

電子材料事業は売上高279,271百万円、営業利益101,935百万円で、前年同期比16％増、23％増と全社の増益を主導した。これに対し、生活環境基盤材料事業は売上高227,798百万円、営業利益34,824百万円で、売上高が7％減、利益が34％減となった。機能材料事業は売上高7％増、利益20％増、加工・商事・技術サービス事業は売上高10％増、利益8％増であり、電子材料以外にも改善は広がっているが、利益規模の大きい生活環境基盤材料の悪化が全体の伸びを抑えている。

FY2026通期でも、電子材料事業の売上高は10,157億円、利益は3,445億円で、それぞれ9％増、6％増だった一方、生活環境基盤材料事業は売上高9,813億円、利益1,648億円で、6％減、43％減だった。次回決算では、第1四半期に見られた電子材料の高成長が上期にも続くか、生活環境基盤材料の利益減少率が34％減から縮小するかを確認したい。特に、前年同期比のセグメント金額だけでなく、販売数量、価格修正、原料・エネルギーコスト、製品ミックスの寄与を開示できるかが重要である。