生成AI向け高機能基板が電子事業の成長をけん引

FY2027-Q1の連結売上高は1,232億19百万円、営業利益は268億80百万円で、それぞれ前年同期比26.4％増、52.4％増となった。電子事業は売上高775億22百万円、営業利益213億75百万円で、連結営業利益の約79.5％を占める。電子事業の売上高は前年同期比37.7％増、営業利益は52.4％増であり、全社の利益成長をほぼ単独で引き上げる規模だった。

電子事業の営業利益率は、213億75百万円を775億22百万円で割ると約27.6％となる。高機能ICパッケージ基板の受注、生成AI用サーバー向け製品の構成、大野事業場の生産安定、フィリピン工場の製造原価低減が、直近の収益改善を支えた要因として説明されている。従来のパソコン・汎用サーバー向け需要が弱い局面でも、高付加価値品への集中によって利益を確保できるかが重要である。

過去の推移でも、FY2025は電子事業が売上高を増やしながら価格競争と一時的な生産稼働低下で営業減益となったのに対し、FY2026は売上高23.4％増、営業利益68.5％増へ回復した。これは単なる市場数量の回復だけでなく、製品構成と原価改善が利益に効く事業構造へ移行しているかを確認する材料となる。一方、今回の開示では受注高・受注残高や生成AI向け売上高の金額は示されていない。

FY2027-H1では、Q1の27.6％という電子事業営業利益率が維持されるか、あるいは能力増強に伴う償却費・立ち上げ費用で低下するかを確認したい。併せて、生成AI向け受注の金額または数量、パソコン・汎用サーバー向けの回復度、フィリピン工場の原価低減効果をセグメント内訳として開示するかが、成長の再現性を判断するポイントになる。