FY2027通期予想の大幅上方修正後、FY2027-H1で成長持続性を確認する局面

FY2027第1四半期は、売上高137億09百万円、営業利益18億05百万円、経常利益18億63百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益13億12百万円となり、前年同期比ではそれぞれ30.9％増、37.0％増、28.1％増、20.5％増だった。これを受け、FY2027通期予想は売上高540億円から620億円、営業利益62億円から74億円、親会社株主に帰属する当期純利益43億円から52億円へ引き上げられた。売上高の修正幅は14.8％、営業利益は19.4％、純利益は20.9％に相当する。

第1四半期実績を上方修正後の通期予想と比較すると、売上高の進捗率は22.1％、営業利益は24.4％、純利益は25.2％である。第1四半期としては利益の進捗が売上高を上回っているものの、上期で通期予想の半分を達成するには、第2四半期単独で売上高172億91百万円、営業利益18億95百万円、純利益12億88百万円が必要になる。この水準は会社予想そのものではなく、単純に通期予想の50％を上期で確保する場合のモニタリング基準である。

FY2026実績は売上高477億27百万円、営業利益60億12百万円であり、FY2027上方修正後の計画は売上高で29.9％増、営業利益で23.1％増に相当する。第1四半期の好調だけでなく、化成品事業の半導体向け高純度品・上水道向け製品、電子材料事業の化合物半導体関連、機械事業の回復が下期まで継続する必要がある。

次回決算では、上方修正の要因をセグメント別の売上高・利益だけでなく、販売数量、価格、海外向け、スポット販売、原材料コストに分けて説明できるかを確認したい。第1四半期の業績説明では要因別の金額や数量は開示されていないため、FY2027-H1でこの情報が追加されるかどうかも、今回の上方修正の確度を判断する材料になる。