半導体材料が1Qの増益を主導、FY2027-H1は高い伸びの持続性が焦点

2027年3月期1Qの連結売上高は787億92百万円、営業利益は219億07百万円、経常利益は236億44百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は168億44百万円となった。前年同期比では売上高が12.8％増、営業利益が21.1％増であり、営業利益率は計算上27.8％と前年同期の約25.9％から約1.9ポイント上昇している。利益の伸びが売上高を上回っており、全社の増益の中心は機能性材料にある。

機能性材料の1Q売上高は325億97百万円で、前年同期比67億39百万円増、営業利益は106億88百万円で同24億87百万円増となった。1Q営業利益の約48.8％を同セグメントが占めており、半導体材料の顧客稼働好調を受けた大幅増収が全社業績を押し上げた。前年同期の機能性材料は売上高258億58百万円、営業利益82億01百万円だったため、今回の増益は単なる全社費用配賦の変動だけではなく、セグメントの売上規模拡大を伴っている。

一方、2026年3月期通期の機能性材料は売上高1,133億77百万円、営業利益353億31百万円だった。1Qだけで通期実績の約30％の売上高と約30％の営業利益を計上しており、足元のペースは強いが、半導体材料への業績依存度が高まっている点には注意が必要である。過去にも同社は顧客工場の稼働率や新工場の立ち上がりによってARCや多層材料の増収・減収が振れた経緯があるため、H1では需要の持続性と一時的な稼働回復を分けて確認したい。

通期の連結営業利益予想は668億円で、1Q実績の進捗率は32.8％となる。機能性材料については、単純に1Q実績を2倍した営業利益213億76百万円が一つのペース目安になるが、これは会社予想ではなく、季節性を無視した機械的な基準である。次回決算では、半導体材料の製品別売上高や数量、価格差、顧客の稼働状況、増産・解析設備の稼働状況が開示されるかを確認する。1Q時点では単価と数量の定量的な内訳、受注高・受注残高、地域別売上高は開示されておらず、セグメント利益の持続性を検証するには情報が不足している。