中間期は増収増益も、通期計画達成には下期の上積みが必要

FY2026-H1の売上高は10,208.2百万円で前年同期比15.7％増、営業利益は409.7百万円で同40.7％増、経常利益は432.9百万円で同148.6％増となった。一方、親会社株主に帰属する中間純利益は208.5百万円で同40.8％減少している。売上高営業利益率は単純計算で約4.0％となり、前年同期の約3.3％から約0.7ポイント改善したが、最終利益まで増益が波及しているわけではない。

通期予想は売上高23,000百万円、営業利益1,000百万円、経常利益950百万円、親会社株主に帰属する当期純利益600百万円で、決算時点では業績予想の修正はない。中間期の進捗率は売上高44.4％、営業利益41.0％、経常利益45.6％、純利益34.8％である。単純に上期・下期を均等とみなす場合、通期計画の達成には残り期間で売上高12,791.8百万円、営業利益590.3百万円、経常利益517.1百万円、純利益391.5百万円が必要となる。

ただし、デジタルコンテンツ、受託開発、ゲームのローンチは案件やタイトルの進行時期によって変動するため、単純な50％基準だけで未達と判断するのは適切ではない。FY2026-Q3では、9カ月累計の売上高が17,250百万円、営業利益が750百万円という単純進捗水準を上回るかに加え、下期に必要な5億90百万円の営業利益をどのセグメントが担うのかを確認したい。中間期短信では案件別の増益寄与額や、下期の必要利益を補う具体的な案件残高は開示されていないため、通期予想の据え置き理由を定量的に説明できるかが重要になる。