増収でも低採算だったFY2026から、FY2027の利益率回復が始まるか

FY2026は、北中米拠点で前期に立ち上がったフロアカーペット、鉄道・バス向け内装材需要の回復、オフィスビル向けタイルカーペットの納入物件数増加などにより、売上高が前期比2.7％増の1,076億33百万円となった。しかし、メキシコ拠点で新規受注の増加に対する生産体制の整備が追いつかず、生産効率が低下したため、営業利益は21.1％減の23億69百万円にとどまった。営業利益率は前期の約2.9％から2.2％へ0.7ポイント低下しており、増収がそのまま利益成長につながっていない。

会社が示したFY2027の通期予想は、売上高1,065億円、営業利益35億円、経常利益36億円、親会社株主に帰属する当期純利益14億50百万円である。売上高は前期比1.1％減を見込む一方、営業利益は47.7％増を計画しており、営業利益率は単純計算で約3.3％まで回復する前提となる。これはFY2026実績の2.2％を上回るものの、2027年5月期までに営業利益率5.0％を目指すSTEPⅡの目標にはなお届かない水準である。

直近の比較対象となるFY2026-Q1は、売上高254億65百万円、営業利益3億18百万円、経常利益5億33百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益5,900万円だった。FY2027-Q1では、売上高が前年同期を上回るかだけでなく、営業利益率がFY2026通期の2.2％を上回るか、営業外損益に依存せず営業段階で改善しているかを確認する必要がある。Q1単独の数値に加え、通期予想35億円に対する進捗率や、会社が季節性を踏まえてどの程度の進捗を適正と評価しているかも重要になる。

一方、今回の通期予想ではセグメント別のFY2027利益計画や、生産効率改善による営業利益の回復額は開示されていない。したがって、Q1では価格改定、高付加価値品、北中米・東南アジアの増収、メキシコの生産体制改善などが、売上高だけでなく利益率に反映されたかを追う。営業利益率5.0％への道筋が定性的説明にとどまるのか、セグメント別利益やコスト改善額を伴う説明に進むのかが、決算の評価を分ける。