FY2027年3月期1Qは増収でも利益進捗が遅れる

2027年3月期第1四半期の売上高は22,061百万円で、前年同期比2.9％増となった。しかし、営業利益は589百万円、経常利益は563百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は227百万円で、それぞれ前年同期比42.2％減、41.8％減、45.6％減と大きく落ち込んだ。売上高の増加が利益の増加に結び付かず、増収減益の形が明確になっている。

セグメント別では、レストラン事業の売上高が14,717,502千円、営業利益が776,957千円となり、売上高は前年同期比1.5％増えたものの、営業利益は14.6％減少した。喫茶事業も売上高7,239,561千円、営業利益513,838千円で、売上高は4.3％増加した一方、営業利益は27.5％減少した。両セグメントとも売上高は伸びているため、次回は客数・客単価の増加が、原材料費、人件費、エネルギー費を吸収できているかを確認する必要がある。

通期予想は売上高93,000百万円、営業利益5,300百万円、経常利益5,100百万円、純利益2,900百万円で据え置かれている。第1四半期の進捗率は、売上高が約23.7％、営業利益が約11.1％、純利益が約7.8％である。単純な四半期経過割合である25％と比べても、売上高はほぼ計画線上にある一方、利益は大きく遅れている。前年同期の営業利益率約4.8％に対し、今期1Qは約2.7％で、約2.1ポイント低下した。

会社は仕入れコスト、人件費、エネルギー価格の上昇が厳しい環境要因であり、価格転嫁やメニュー施策に取り組んだと説明しているが、Q1短信では、原材料費、人件費、電力料、物流費などの増加額を要因別に分解していない。また、売上総利益率やセグメント別の人件費率も開示されていないため、589百万円まで営業利益が減少した理由を金額ベースで検証できる状態にはない。

次回の中間決算では、売上高が通期予想の50％に当たる46,500百万円へどの程度近づくかだけでなく、営業利益が2,650百万円を確保できるかを重視したい。セグメント別利益、価格改定の寄与、客数・客単価、原材料費と人件費の前年同期比、さらに上期時点の通期予想修正の有無が、下期の利益回復を判断する材料になる。