FY2027年5月期は大幅な営業利益回復が焦点

FY2026年5月期は、売上高が79,549百万円と前期比6.2％増加した一方、営業利益は159百万円で同80.3％減、経常利益は339百万円で同59.9％減、親会社株主に帰属する当期純利益は56百万円で同89.1％減となった。売上高営業利益率も前期の1.1％から0.2％へ0.9ポイント低下しており、増収が利益回復につながらなかった点が直近の出発点となる。

会社はFY2027年5月期について、売上高85,600百万円、営業利益630百万円、経常利益630百万円、純利益400百万円を予想している。営業利益は前期の159百万円から471百万円増え、増益率は295.2％となる計画である。純利益も56百万円から400百万円への回復を見込むが、前期は減損損失255百万円などの特殊要因があったため、Q1では営業段階の改善が先行しているかを分けて見る必要がある。

比較対象となるFY2026-Q1は、売上高18,825百万円、営業利益42百万円、経常利益31百万円、四半期純利益4百万円だった。したがって、FY2027-Q1では単に前年同期比で増収となるかだけでなく、営業利益が42百万円を超えるか、営業利益率が前年同期の約0.2％を上回るかが初期的な検証点となる。通期計画の営業利益630百万円に対して、Q1から利益が積み上がる構造に戻っているかも確認したい。

なお、会社は12月および第4四半期に売上高・利益が膨らみやすい季節性を説明しており、Q1単独の数値だけで通期達成を判断することには注意が必要である。それでも、FY2026年5月期に営業利益率が0.2％まで低下した後だけに、FY2027-Q1で営業利益の黒字維持、売上総利益の改善、通期予想の据え置きが同時に確認できるかが、回復シナリオの信頼性を左右する。