上期予想は大幅上方修正されたが、通期予想は据え置きで下期依存が残る。

10月29日の業績予想修正では、FY2027-H1の売上高を253億円、営業利益を6億30百万円、経常利益を4億90百万円、親会社株主に帰属する中間純利益を2億90百万円へ修正し、中間配当予想は25円で据え置かれた。経常利益は従来予想の1億円から4億90百万円へ、4.9倍に引き上げられている。次回決算では、これらが予想値ではなく実績として達成されたかが最初の確認点となる。

Q1時点の通期予想は、売上高557億円、営業利益15億円、経常利益9億円、純利益6億円、年間配当50円だった。上期修正予想をこの通期予想と単純比較すると、売上高の進捗率は45.4％、営業利益は42.0％、経常利益は54.4％、純利益は48.3％となる。売上高と営業利益については、Q1時点の通期計画がそのまま維持される前提での試算であり、次回決算で通期の売上高・営業利益・純利益予想も修正されているかを切り分ける必要がある。

同じ前提では、下期に必要な売上高は304億円、営業利益は8億70百万円、経常利益は4億10百万円、純利益は3億10百万円となる。上期経常利益の上振れが一過性の為替、受取保険金、売却益などによるものではなく、繊維や機能材料の採算改善として再現するかが重要である。Q1は特別利益・特別損失がなく、営業利益408百万円、経常利益329百万円、純利益186百万円だったため、上期実績では営業外損益と特別損益の内訳も確認したい。

また、年間配当予想は50円で変更されていない。Q1時点では配当性向やDOEなど、数値化された株主還元方針は開示されていないため、上期の利益上振れが配当方針に反映されるかは現時点で判断できない。次回決算では、上期実績、通期予想の修正有無、下期の利益前提、年間配当50円の維持を一体で確認する必要がある。