第1四半期の増益を上期で維持し、上方修正後の営業利益840億円に接近できるか

FY2027-Q1の連結売上高は128,912百万円で前年同期比3.8％増、営業利益は18,877百万円で同20.6％増、経常利益は19,927百万円で同16.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は22,316百万円で同18.5％増となった。営業利益を売上高で割った営業利益率は約14.6％で、増収以上の利益成長を実現している。次回のFY2027-H1では、この利益率が一過性ではなく、上期累計でも維持されているかを確認したい。

会社は第1四半期と7月までの好調な実績を反映し、FY2027の通期計画を売上高562,000百万円、営業利益84,000百万円、経常利益83,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益63,000百万円へ引き上げている。第1四半期実績を単純に通期計画と比較すると、売上高は約22.9％、営業利益は約22.5％、経常利益は約24.0％、純利益は約35.4％の進捗となるが、百貨店の季節性を考慮すると、この比率だけで通期達成度を判断することはできない。上期累計の利益水準と下期前提の説明が必要である。

FY2026の営業利益は80,020百万円で3期連続の過去最高を更新した。これに対しFY2027計画は84,000百万円で、前期実績から約5.0％の増益を見込む。一方、中期経営計画フェーズⅠの2027年度営業利益目標は850億円であり、今回の年度計画とは10億円の差が残る。次回決算では、この差を顧客売上の拡大で埋めるのか、経費構造改革で埋めるのか、あるいは計画水準を見直すのかを確認すべきである。

現時点でFY2027-H1の通期計画に対する正式な進捗率や、上期累計の会社計画は開示されていない。したがって、次回は売上高の前年同期比、営業利益の前年同期比、営業利益率14.6％前後の維持、通期計画5,620億円・840億円の据え置きの4点を最低限確認する。増益が続いていても、営業利益率が低下していれば、物価上昇や戦略経費によって利益の質が変化している可能性がある。