Q1は増収でも営業減益、コスト吸収力がFY2027-H1の核心

2027年3月期第1四半期の売上高は108億5,700万円（10,857百万円、前年同期比1.0％増）でしたが、営業利益は8億2,500万円（825百万円、同21.0％減）、経常利益は8億4,000万円（840百万円、同21.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億9,300万円（593百万円、同20.1％減）にとどまりました。売上高営業利益率も前年同期の約9.7％から7.6％へ2.1ポイント低下しており、増収が利益に結びつかない形です。

決算説明資料の営業利益増減要因では、売上高増加が1.1億円の押し上げにとどまる一方、売上原価増加が2.5億円、販売運賃増加が0.5億円、その他経費増加が0.5億円の押し下げ要因となりました。売上原価増加の内訳も、製造固定費1.0億円、製造労務費0.6億円、原材料費0.8億円、エネルギー費0.1億円の増加とされており、単純な販売数量不足よりも、製造・調達・物流を含むコスト圧力の大きさが確認できます。

前期の2026年3月期は売上高410億6,100万円、営業利益37億6,800万円、営業利益率9.2％でした。これに対し、2027年3月期の会社予想は売上高434億円、営業利益37億円で、売上高は5.7％増を見込むものの営業利益は1.8％減、計算上の営業利益率は約8.5％です。会社自身が増収を想定しながら利益を横ばいないし減益と見ているため、Q1の利益率低下が一時的なものか、通期計画に織り込まれた構造的なものかを上期に見極める必要があります。

FY2027-H1では、前年同期の売上高228億3,200万円、営業利益27億5,600万円、経常利益28億2,700万円との比較が基本になります。特に、10月1日納品分からの価格改定が売上単価と営業利益にどの程度寄与したか、価格改定による数量減少が生じていないか、製造固定費や労務費の増加がQ1より鈍化したかを確認したいところです。通期営業利益37億円を維持するだけでなく、利益率がQ1の7.6％から上向いているかどうかが、会社計画の信頼性を左右します。