Q1の大幅改善は期ずれの反動を越えてH1計画に届くか

第1四半期の売上高は7,868百万円で前年同期比21.5％増、営業利益は521百万円となり、前年同期の営業損失340百万円から861百万円改善した。営業利益率も前年同期の約マイナス5.3％から約6.6％へ上昇している。売上高、経常利益1,433百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,064百万円がいずれも前年同期を上回った点は、足元の収益回復を示す。

ただし、今回の改善は通常の需要拡大だけでなく、前期中に完了・売上計上を見込んでいた複数の大型CRO案件が期ずれし、その多くが第1四半期に計上された影響を含む。したがって、第1四半期の営業利益521百万円をそのまま通期の四半期ランレートとみなすのは危険である。次回は、期ずれ案件のうち第1四半期で消化された金額と、第2四半期以降に残る案件の規模、採算、検収時期を分けて確認したい。

会社は上期予想を売上高17,154百万円、営業利益1,240百万円、経常利益2,988百万円、親会社株主に帰属する中間純利益1,917百万円へ引き上げている。第1四半期実績との差額から逆算すると、第2四半期単独で売上高9,286百万円、営業利益719百万円が必要となる。第2四半期の必要営業利益は第1四半期実績を上回るため、期ずれ効果の反動、試験施設の稼働率、案件ミックス、検収の進捗が焦点になる。

セグメント別では、第1四半期のCRO事業が売上高7,537百万円、営業利益1,538百万円と全体をけん引した一方、TR事業は売上高59百万円に対し営業損失966百万円、メディポリス事業は売上高237百万円・営業利益16百万円、米国不動産事業は売上高49百万円・営業損失28百万円だった。通期予想の売上高38,000百万円、営業利益3,000百万円を維持するには、CRO事業の第2四半期以降の再現性と、TR事業の赤字負担の管理を同時に確認する必要がある。