1Qの利益進捗は鈍く、下期の収益回復がFY2027-H1の核心になる

FY2027-Q1の売上高は65,114百万円で前年同期比21.4％減、営業利益は6,202百万円で同62.9％減、経常利益は5,773百万円で同72.3％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,240百万円で同79.4％減となった。通期予想は売上高314,000百万円、営業利益46,000百万円、経常利益46,000百万円、純利益65,000百万円であり、1Q時点の進捗率はそれぞれ20.7％、13.5％、12.5％、5.0％にとどまる。売上高よりも営業利益・経常利益・純利益の進捗が遅れており、H1で利益率が戻るかが最初の検証点となる。

セグメント別では、1Qの日本売上高が46,655百万円、セグメント利益が2,329百万円で、前年同期の59,441百万円、9,420百万円から大きく縮小した。北米は売上高15,633百万円、利益6,548百万円と比較的高い利益水準を維持したが、前年同期比では売上高16,303百万円、利益6,864百万円から減少している。欧州も売上高2,794百万円、利益1,340百万円と前年同期の6,249百万円、3,104百万円を下回り、中東は売上高31百万円、利益マイナス109百万円と、前年同期の利益621百万円から赤字へ転じた。4セグメントすべてで利益が前年同期を下回っており、単一事業の問題ではなく、全社的な収益環境の悪化として見る必要がある。

決算説明資料の営業利益増減分析では、前年同期比の営業利益減少104億円について、海外E&Pが29億円減、国内E&Pが25億円減、インフラ・ユーティリティが49億円減、その他が1億円減となった。一方、為替差損益は6億円の改善だった。探鉱費は前年同期251百万円から3,929百万円へ増加し、販売費及び一般管理費も8,369百万円から9,472百万円へ増加している。販売量や市況だけでなく、探鉱投資と固定費負担が営業利益率を押し下げた構図であり、H1では費用増加が一時的か、通期を通じて続く構造的負担かを分けて確認したい。

1Q決算では四半期連結キャッシュ・フロー計算書を作成しておらず、営業キャッシュ・フロー、投資キャッシュ・フロー、財務キャッシュ・フロー、期末現金残高は開示されていない。通期の有形固定資産取得による支出予想は43,000百万円であるため、H1では実際の設備投資額、買収関連支出、運転資金の増減、現金残高の開示が重要になる。通期営業利益予想は41,000百万円から46,000百万円へ引き上げられているが、その増額が価格前提の改善によるものか、販売量・コスト・一時要因によるものかを、H1の実績とともに確認する必要がある。