国内きのこは価格先行の増収増益が続くか

第1四半期の国内きのこ事業は、売上高120億95百万円（前年同期比2.6％増）、セグメント利益6億73百万円（同47.7％増）となった。会社説明では、天候不順などによるきのこ価格の堅調さとコスト削減が増収増益要因とされている。したがって、今回の改善は単純な販売数量の増加というより、販売単価と原価管理の組み合わせによるものとみるのが妥当である。

品目別にみると、平均販売単価は前年対比でブナシメジ102.8％、エリンギ108.5％、マイタケ107.5％、霜降りひらたけ105.7％と、4品目すべてで前年を上回った。一方、生産量はブナシメジ99.4％、エリンギ93.9％、マイタケ94.9％、霜降りひらたけ110.7％で、主力3品目のうち2品目は数量が減少している。価格上昇が数量減を補う構図は利益率を支える反面、相場が軟化した場合には売上と利益が同時に下振れしやすい。

生産量の実数も、ブナシメジ1万695トン、エリンギ3,877トン、マイタケ3,516トンと開示されている。霜降りひらたけは前年対比で生産量が110.7％となり、平均単価も105.7％であるため、数量・単価の両面で他品目より強い。ただし、国内きのこ事業では、前年の中間期売上高232億73百万円、セグメント利益3億20百万円という比較対象があるため、次回は第1四半期の利益改善が中間期累計でも維持されるかを確認する必要がある。

中間決算では、品目別の平均単価と生産量を引き続き開示するか、また単価上昇の背景が野菜相場、天候、生産調整、マーケティングのどれによるものかを確認したい。特に、エリンギの生産量が前年対比93.9％、マイタケが94.9％にとどまった状態から改善しないまま価格だけが鈍化すれば、国内きのこ事業の利益率は第1四半期の水準から低下する可能性がある。