Creating a Workplace Where Diverse Talent Can Thrive
First written in FY2016. 7 of 11 entries say "Advanced", first in FY2017. Latest entry: FY2026.
- FY2026Continued shortfall in the female promotion rateAnnual report
「女性の新任管理者登用率 毎年： 30 ％ 28 ％」
女性の新任管理者登用率30％以上の目標を継続しているが、2025年度実績は28％で目標を下回った。一方、NTT Universityの対象者女性比率は約30％を確保している。 - FY2025女性登用率未達Annual report
「具体的な取り組みとして、経営中核人材への継続的な女性の輩出をめざし、“NTT University”において対象者の女性比率を約30％確保しているほか、女性の新任管理者登用率30％以上を目標に掲げ、各階層の女性社員に対する研修等を実施しています。」
女性の新任管理者登用率30％以上の目標を継続し、2024年度実績は28.3％だった。 - FY2024AdvancedAnnual report
「男性の育児事由休職・休暇取得率については、2023年度の目標100％に対し、実績は128.5％となりました。そのうち、育児休職の取得者は39.5％（対前年+11.1％）と、短期の休暇ではなく育児休職を取得する社員の比率が上昇しました。」
柔軟な働き方・多様な人材が活躍できる環境整備を継続し、男性の育児事由休職・休暇取得率は目標を上回った。一方、女性の新任管理者登用率は27.9％で、30％目標を下回った。 - FY2023AdvancedAnnual report
「多様性の確保については、経営中核人材への継続的な女性の輩出をめざし、“NTT University”において対象者の女性比率を30%以上確保しているほか、女性の新任管理者登用率30％以上を目標に掲げ、各階層の女性社員に対する研修、育児休職復帰者及び上司向けの研修等を実施しています。」
女性の新任管理者登用率30％以上、NTT University対象者の女性比率30％以上を継続的な目標として明示した。2022年度の女性新任管理者登用率は29.7％だった。 - FY2022AdvancedAnnual report
「・取締役、監査役、執行役員とも女性比率を3割以上へ」
取締役・監査役・執行役員の女性比率を3割以上とする体制見直しを示し、役員一覧では女性比率31.3％を開示した。 - FY2021AdvancedAnnual report
「2020年7月より、株式会社オリィ研究所が開発した遠隔操作型の分身ロボット「OriHime-D」を活用した、障がい者による受付業務を本格導入しました。」
多様な人材の活躍とリモートワールド対応について、OriHime-Dを活用した障がい者の受付業務を本格導入した。女性管理者比率10％以上を2025年度までにめざす目標も継続している。 - FY2020RaisedAnnual report
「2012年度時点の国内の女性管理者比率2.9％を、2020年度までに6％へ倍増させることに取り組んでいましたが、2019年度に1年前倒しで達成しました。今後は、新たな目標として2025年度までに女性管理者比率10％以上をめざします。」
女性管理者比率6％の目標を1年前倒しで達成し、新たに2025年度10％以上の目標を設定した。障がい者活躍ではThe Valuable 500への加盟とOriHime-Dの受付業務トライアルも実施した。 - FY2019AdvancedAnnual report
「LGBT等性的マイノリティに対する取り組みとしては、各種手当や福利厚生等、配偶者及びその家族に関わる制度全般を同性パートナーにも適用しました。また、ICT企業として、在宅勤務を含むテレワーク、フレックスタイム制度等を積極的に活用し、多様な働き方を推進しました。2018年7月に実施されたテレワーク・デイズにおいては、NTTグループ全体で1万5千人以上の社員が柔軟な働き方を実践しました。」
同性パートナーへの制度適用を福利厚生等全般へ広げ、テレワーク・デイズではグループ全体で1万5千人以上が柔軟な働き方を実践した。 - FY2018AdvancedAnnual report
「また、「働き方改革」については、「NTTグループ働き方改革宣言」を掲げ、ビジネスパートナーとともに業務プロセス全体の改善を図りながら、在宅勤務を含むテレワーク等を活用した柔軟な働き方を進めるとともに、管理者が率先垂範し、積極的な休暇取得につながる休み方改革にも取り組みました。」
LGBT等に関するPRIDE指標で当社を含むグループ16社がゴールドを受賞し、同性パートナーへの制度拡充、テレワーク・休暇取得、企業主導型保育所の開設を進めた。 - FY2017AdvancedAnnual report
「LGBTなど性的マイノリティに関しては、企業の取り組みを評価する「PRIDE指標」において最高レベルの『ゴールド』を獲得したほか、結婚休暇などの制度を同性のパートナーにも適用できることを明確にするなどの取り組みを推進しました。また、「働き方改革」については、役職や職種などを問わず、テレワーク、フレックスタイム制度の積極的な活用を進めました。」
多様性施策についてPRIDE指標のゴールドを獲得し、同性パートナーへの制度適用の明確化やテレワーク・フレックスタイム活用を進めた。 - FY2016First statedAnnual report
「さらに、社員の多様な価値観や個性を尊重・活用し、性別や年齢、人種、国籍、障がいの有無、性的指向、性自認などによらない多様な人材が活躍できる職場環境の整備に取り組んでまいります。」
LGBT、障がい者等に関する理解促進やワークショップの実施を含む。