Reducing Environmental Impact through Business Activities and ICT
First written in FY2016. 12 of 18 entries say "Advanced", first in FY2018. Latest entry: FY2026.
- FY2026AdvancedAnnual report
「温室効果ガス排出量 [Scope1&2] 2030年度：80％削減（2013年度比） 2040年度：カーボンニュートラル [Scope1&2&3] 2040年度：ネットゼロ [Scope1&2] 速報値： 204.1 万t、56％削減（2013年度比） [Scope1&2&3] 速報値： 2,032 万t、28%削減（2018年度比）」
2030年度80％削減、2040年度カーボンニュートラル・ネットゼロの目標を継続し、2025年度のScope1・2削減率は56％、Scope1・2・3削減率は28％となった。インターナルカーボンプライシングを27,000円/t-CO₂に設定した。 - 2026-05-08AdvancedEarnings
「NTTグループは、2040年度ネットゼロの達成に向け、2030年度の温室効果ガス排出量について、Scope1&2は95万トン、Scope1&2&3は1,700万トンの中間目標を設定し、自らの脱炭素に加えて、サプライチェーン全体の脱炭素を進めていきます。」
2040年度ネットゼロに向け、2030年度のScope1&2およびScope1&2&3の中間目標を新たに数値化した。 - FY2025AdvancedAnnual report
「温室効果ガス排出量 [Scope1&2] 2030年度：80％削減（2013年度比） 2040年度：カーボンニュートラル [Scope1&2&3] 2040年度：ネットゼロ [Scope1&2] 2024年度（速報値）： 211 万t、55％削減（2013年度比） [Scope1&2&3] 2024年度（速報値）： 2,042 万t、28%削減（2018年度比）」
2030年度80％削減、2040年度カーボンニュートラル・ネットゼロの目標を継続し、2024年度のScope1・2削減率は55％まで進展した。 - FY2024AdvancedAnnual report
「[Scope1&2] 2030年度：80％削減（2013年度比） 2040年度：カーボンニュートラル [Scope1&2&3] 2040年度：ネットゼロ [Scope1&2] 2023年度（速報値）：242万t、48％削減（2013年度比） [Scope1&2&3] 2023年度（速報値）：2,131万t、25%削減（2018年度比）」
2030年度80％削減、2040年度カーボンニュートラル・ネットゼロの目標を継続し、2023年度のScope1・2削減率は48％、Scope3を含む削減率は25％となった。 - FY2024-Q1AdvancedAnnual report
「2023年7月21日に当社グループは、国内市場において発行総額3,800億円の無担保社債（グリーンボンド）を発行しました。」
環境エネルギー施策について、国内市場で発行総額3,800億円のグリーンボンドを発行し、資金調達を具体化した。 - FY2023AdvancedAnnual report
「温室効果ガス排出量 [Scope1,2] 2030年度：80％削減（2013年度比） 2040年度：カーボンニュートラル [Scope3] 2040年度：ネットゼロ [Scope1,2] 2022年度（速報値）：246万t、47％削減（2013年度比） [Scope3] 2022年度（速報値）：2,003万t、15%削減（2018年度比）」
Scope1・2について2030年度80％削減、2040年度カーボンニュートラル、Scope3について2040年度ネットゼロの目標を継続し、2022年度の削減実績も開示した。資源循環では2030年度リサイクル率99％以上の目標も設定した。 - FY2023-Q1AdvancedAnnual report
「2022年7月27日に当社グループは、海外市場において発行総額15億米ドルの無担保社債（グリーンボンド）を発行しました。」
環境エネルギー施策について、海外市場で発行総額15億米ドルのグリーンボンドを2022年7月27日に発行し、資金調達を具体化した。 - FY2022RaisedAnnual report
「2030年度にはNTTグループ全体で温室効果ガス排出量を2013年度比80%削減し、モバイル（NTTドコモ）、データセンターは先駆けてカーボンニュートラルを実現します。2040年度にはNTTグループ全体でカーボンニュートラルを実現します（対象はScope1+2）。」
環境負荷ゼロの方向性を、2030年度80％削減・モバイルとデータセンターの先行カーボンニュートラル、2040年度全体カーボンニュートラルという数値・期限付き目標へ具体化した。 - FY2022-Q2AdvancedAnnual report
「2021年10月28日に当社グループは、国内市場において発行総額3,000億円の無担保社債（グリーンボンド）を発行しました。」
環境エネルギーの取り組みとして、発行総額3,000億円のグリーンボンドを2021年10月28日に発行した。再生可能エネルギー活用や環境負荷低減のための資金調達を具体化した。 - FY2021RaisedAnnual report
「環境については、2020年5月に策定した環境エネルギービジョンに基づき、お客さま・企業・社会の環境負荷低減に貢献することで、環境負荷ゼロをめざします。」
環境負荷低減の対象を自社活動から顧客・企業・社会全体へ広げ、環境エネルギービジョンに基づく「環境負荷ゼロ」を目標として明示した。再生可能エネルギー活用30％以上の2030年度目標やTCFD賛同、IOWN・宇宙環境エネルギー研究所も併記した。 - FY2020RaisedAnnual report
「自らのグリーン電力化の推進として、再生可能エネルギーの活用を2030年度までに30％以上とする目標をめざすほか、TCFDへの賛同、グリーンボンドの発行等、環境エネルギーへの取り組みの充実を図ります。」
従来の環境負荷低減施策に加え、再生可能エネルギー活用を2030年度までに30％以上とする数値・期限付き目標、TCFD賛同、グリーンボンド発行を明示した。 - FY2020-Q1AdvancedAnnual report
「当社とNTTコミュニケーションズは、商用環境において1テラビット/秒光信号の長距離伝送の実証実験に成功しました。本成果は、現在の実用システム（1チャネルあたり100ギガビット/秒）の10倍の伝送速度、及び8割以上のビットあたり消費電力低減を見込み、5Gサービスの普及や、将来のIOWN構想実現につながる大容量通信ネットワーク技術として期待されています。」
通信技術の高度化を通じた環境負荷低減について、毎秒1テラビット伝送の実証成功と、ビット当たり消費電力8割以上の低減見込みを示した。 - FY2019RestatedAnnual report
「高効率直流電力設備の導入促進、通信設備の省エネルギー化、環境負荷の低減・車両保有コストの低減に向けたEV化を推進しました。」
EP100・EV100への加盟後も、高効率電力設備、省エネルギー化、車両のEV化を継続している。 - FY2019-Q3AdvancedAnnual report
「当社は、NPO法人「The Climate Group」が運営する国際イニシアティブ「EP100」(注1)と「EV100」（注2）に加盟しました。電気通信事業者の加盟は世界初となります。NTTグループでは、高効率直流電力設備の導入促進、通信設備の省エネルギー化、環境負荷低減・車両保有コスト低減に向けたEV化に取り組み、ESG経営を推進します。」
環境負荷低減の施策を、EP100・EV100への加盟、高効率直流電力設備、通信設備の省エネルギー化、車両のEV化へ具体化した。 - FY2019-Q2AdvancedAnnual report
「東京電力ホールディングス株式会社と共同出資会社「TNクロス株式会社」を設立し、省エネ・脱炭素化推進、災害に強いエネルギー供給等の社会的要請に資する協業事業を創出するとともに、市場・社会の変化に応じた事業展開を推進します。」
環境負荷低減の取り組みを、東京電力ホールディングスとの共同出資会社設立と、省エネ・脱炭素化・災害に強いエネルギー供給の事業創出へ進めた。 - FY2018AdvancedAnnual report
「また、IoT・AI技術を活用し、データセンターにおける空調運転制御の効率化に向けた実証実験を開始するなど、環境負荷の少ないサービスの提供をめざした取り組みなどを推進しました。」
「NTTグループ環境宣言」と「環境目標2030」に基づく環境負荷低減、気候変動適応、生態系保全を継続し、IoT・AIを用いたデータセンター空調制御の効率化実証を開始した。 - FY2017RaisedAnnual report
「具体的には、平成28年９月に「NTTグループ環境宣言」と「環境目標2030」を発表し、ICTサービスや最先端技術の提供などで、社会の環境負荷低減に加え、気候変動への適応、生態系の保全に貢献していくことを宣言しました。」
従来の自社事業活動の排出削減から、社会の環境負荷低減、気候変動適応、生態系保全まで対象を広げ、「環境目標2030」を掲げた。 - FY2016First statedAnnual report
「「ＴＰＲ（トータルパワー改革）運動」による使用電力量の削減の推進など、自らの事業活動に伴うＣＯ２排出量の低減に取り組みました。また、ＩＣＴを活用したサイクルシェアリングの提供エリア拡大や太陽光発電システムの構築など、社会全体の環境負荷低減に取り組みました。」
省電力化、サイクルシェアリング、太陽光発電など、自社と社会全体の双方を対象にしている。