Executive Bonuses Linked to Net Income and Total Dividends
First written in FY2016. 5 of 12 entries say "Restated". Latest entry: FY2026.
The whole theme swung hardest in 2024: 13 of 118 companies on the "Worse" side.
- FY2026RestatedAnnual report
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末195百万円、188,206株、当連結会計年度末139百万円、134,606株であります。」
業績連動型株式報酬制度と信託保有自己株式について、年間の交付後残高を継続して開示している。 - FY2026-H1信託保有自己株式がさらに減少Annual report
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末195百万円、188,206株、当中間連結会計期間末139百万円、134,606株であります。」
役員向け株式交付信託に残存する自己株式が、前期末の188,206株・195百万円から134,606株・139百万円へ減少した。 - FY2025-H1信託保有自己株式が減少Annual report
「本信託に残存する当社株式を、本信託における帳簿価額(付随費用の金額を除きます。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末248百万円、240,000株、当中間連結会計期間末195百万円、188,206株であります。」
役員向け株式交付信託に残存する自己株式が、前期末の240,000株・248百万円から188,206株・195百万円へ減少したことを具体的に開示している。 - FY2024-Q3RestatedAnnual report
「本信託に残存する当社株式を、本信託における帳簿価額(付随費用の金額を除きます。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、当第３四半期連結会計期間末248百万円、240,000株であります。」
前期に導入した業績連動型株式報酬制度について、役員向け株式交付信託が保有する自己株式の残高を248百万円、240,000株として継続開示している。 - FY2024-Q2AdvancedAnnual report
「本信託に残存する当社株式を、本信託における帳簿価額(付随費用の金額を除きます。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、当第２四半期連結会計期間末248百万円、240,000株であります。」
前期に導入を決議した業績連動型株式報酬制度について、役員向け株式交付信託が保有する自己株式を248百万円、240,000株とする具体的な残高を開示している。 - FY2023ReframedAnnual report
「当社は、2023年5月10日開催の取締役会において、当社の取締役(社外取締役を除く)に対し、信託を用いた業績連動型株式報酬制度を導入し以下の内容に変更することを決議しました。」
従来の当期純利益・配当金総額を中心とする業績連動賞与の説明から、固定報酬、業績連動報酬、譲渡制限付株式報酬を組み合わせる体系へ変更した。業績連動型株式報酬ではROE及び相対TSR等の目標達成度を反映する仕組みを追加している。 - FY2022ReframedAnnual report
「業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標を反映した現金報酬とし、各事業年度の各取締役の連結営業利益の目標値に対する寄与度を斟酌し役員賞与として毎年一定時期に支給しております。」
業績連動報酬の基本説明が、従来の当期純利益・配当金総額を中心とした説明から、各取締役の連結営業利益の目標値に対する寄与度を反映する仕組みへ変化している。別表では親会社株主に帰属する当期純利益の目標910百万円・実績1,367百万円、配当金総額の目標349百万円・実績552百万円を開示している。 - FY2020SoftenedAnnual report
「親会社株主に帰属する当期純利益 960 840 当社グループの成長が着実な利益を伴っているか計る指標として選定 配当金総額 349 349 長期的かつ安定的な株主還元が実行されているか計る指標として選定」
業績連動賞与の利益目標が前期記載の1,070百万円から960百万円となった。実績は840百万円で、配当金総額は目標・実績とも349百万円である。 - FY2019RestatedAnnual report
「また、業績連動部分については当期の利益金額及び配当金総額に応じて一定の範囲内で算定し、賞与として支給しております。」
役員報酬の業績連動部分を利益金額と配当金総額に連動させる仕組みを再確認している。当期は親会社株主に帰属する当期純利益1,118百万円、配当金総額349百万円に対し、目標値はそれぞれ1,070百万円、349百万円である。 - FY2018RestatedAnnual report
「また、業績連動部分については、当期純利益及び株主への配当金総額に応じて、一定の範囲内で算定し、賞与として支給することとしております。」
役員報酬の業績連動部分を当期純利益と配当金総額に連動させる仕組みを再掲している。 - FY2017RestatedAnnual report
「業績連動部分については、当期純利益及び株主への配当金総額に応じて、一定の範囲内で算定し、賞与として支給することとしております。」
役員報酬の業績連動部分を当期純利益と配当金総額に連動させる仕組みを再掲している。 - FY2016First statedAnnual report
「業績連動部分については、当期純利益及び株主への配当金総額に応じて、一定の範囲内で算定し、賞与として支給することとしております。」
取締役報酬の業績連動部分について、利益と配当金総額を算定要素としている。