VISION2030's three business domains and three themes: digital, personal and sustainable
First written in FY2020-Q3. 9 of 14 entries say "Advanced", first in FY2022-Q2. Latest entry: 2026-03-26.
No other company in this theme has enough history to compare yet.
- 2026-03-26RestatedGovernance
「In addition, across all business domains, we have established three common themes: “Digital,” “Personal” and “Sustainable.”」
The company reiterated its 3 VISION2030 business domains and 3 themes: Digital, Personal and Sustainable. - FY2025RestatedAnnual report
「2030年とその先に向けて、アシックスは「プロダクト（パーソナライズされたプロダクト）」「ファシリティとコミュニティ（最適な環境や仲間とのつながり）」「アナリシスとダイアグノシス（パーソナルデータに基づいたコーチング）」の３つの事業ドメインで事業を拡張していきます。」
VISION2030の3事業ドメインとデジタル・パーソナル・サステナブルの3テーマを、企業価値・会社支配に関する基本方針でも再確認した。 - FY2025-H1AdvancedAnnual report
「「DX銘柄2022」「DX注目企業2023」「DXグランプリ2024」に続き４年連続となります。今回の選定では、デジタル戦略の方向性についてステークホルダーと対話を進めている点や、メンバーシッププログラムである「OneASICS」を起点にした「ランニングエコシステム」の拡充等が企業価値貢献につながり得る点に高い期待が寄せられました。」
VISION2030のデジタル・パーソナルの方向性に関連し、OneASICSとランニングエコシステムの拡充が評価され、DX銘柄等への選定が4年連続となった。 - FY2024-H1AdvancedAnnual report
「今回の選定にあたっては、データ経営による経営の見える化、サプライチェーンの強化などが財務成果を期待させる点が評価されました。さらに、グローバルでのシステム基盤の統合、機能役割に応じたグローバルな拠点設置・人材配置を行っているほか、全世界で700名超のデジタルプロフェッショナルを抱えるDX実現能力も好評を得ております。」
DX銘柄2022、DX注目企業2023に続き、DXグランプリ2024に選定された。データ経営、グローバルなシステム基盤の統合、拠点・人材配置、全世界700名超のデジタルプロフェッショナルが具体的な進展として記載された。 - FY2024-Q1AdvancedAnnual report
「1,000万人以上の、これまで蓄積された購買履歴やトレーニング実績、レース参加履歴などのデータを活用することで、今後提供するサービスを更に改良・拡充していく予定です。」
VISION2030のデジタル・パーソナルの方向性に関連し、1,000万人以上の会員データを活用してサービスを改良・拡充する取り組みを示した。 - FY2023RestatedAnnual report
「2030年に向けて、当社は「プロダクト」「ファシリティとコミュニティ」「アナリシスとダイアグノシス」これら３つの事業ドメインを通じて、人々の心と身体の健康を実現していきます。すべての事業ドメインに共通して、この３つのテーマを掲げています。進化を続けるデジタル技術を活用し、各個人に合わせてパーソナライズされた製品・サービスを、環境に配慮したサステナブルな手法で開発・提供していきます。」
VISION2030の3事業ドメインと、デジタル・パーソナル・サステナブルの共通テーマを再確認し、中期経営計画2026との連携を示した。 - FY2023-Q3AdvancedAnnual report
「今回のリニューアルオープンを機に、足の形や走り方の分析・診断、シューズやウエアの購入、日々のトレーニングのサポート、レース登録やレース後のケアといったランニングに関わる一連のサービスをすべて「ASICS RUN TOKYO MARUNOUCHI」で完結して頂けることを目指します。今後も、このようなランニングエコシステムの拡充を図り、さらにグローバル展開を目指してまいります。」
分析・診断、商品、トレーニング、レース登録、レース後ケアを統合したランニングエコシステムの拠点を整備し、さらなるグローバル展開を目指す方向を示した。 - FY2023-Q2AdvancedAnnual report
「今回の選定では、「ランニングエコシステムを通じた顧客接点の拡大・顧客体験価値の向上」や「NFTなどのデジタルサービスを用いた新規ビジネスモデルの創出」などの取組みが評価されました。」
ランニングエコシステムによる顧客接点拡大とNFT等のデジタル新規ビジネスモデル創出が評価され、「DX注目企業2023」に選定された。 - FY2023-Q1AdvancedAnnual report
「フルマラソンでのサブ４（４時間未満での完走）を目指すランナーを対象としたフルマラソンレース「Challenge ４」に際して実施中のサブ４達成に特化したトレーニングプログラムにて、昨年グループ会社化した株式会社アールビーズのトレーニングアプリ「TATTA」を使用しました。専用プログラムをオンラインレースやWEBセミナーを通じてTATTAで提供するほか、トレーニング参加者同士の日々の交流も可能となっています。」
アールビーズのTATTAを活用し、オンラインレース、WEBセミナー、参加者間交流を組み合わせたサブ4向けトレーニングプログラムを提供した。保険事業との連携も開始し、ランニングエコシステムの接点を広げた。 - FY2022AdvancedAnnual report
「また、すべてのランナーに対してプレミアムなランニング体験を提供することを目指し、レース登録会社である株式会社アールビーズおよびnjuko SASをグループ会社化し、全世界において約1,000万人以上のレース登録を通じたランナーとの接点拡大およびランニングエコシステムの構築を加速させました。」
VISION2030のデジタル・パーソナル等の方向性に沿って、アールビーズとnjukoのグループ会社化により、約1,000万人以上のレース登録を通じたランナー接点の拡大を進めた。 - FY2022-Q3AdvancedAnnual report
「株式会社アールビーズをグループ会社化しました。ランネットの登録者350万人超をOneASICS会員に誘導するとともに、ランネットとアシックス双方の商品・サービスを結び付けることでランナーとの接点を拡大させ、アシックスが推進する「ランニングエコシステム」の更なる強化を目指します。」
アールビーズの連結子会社化により、ランネット、OneASICS、商品・サービスを相互に結び付ける国内ランニングエコシステムの具体的な拡張策を示した。 - FY2022-Q2AdvancedAnnual report
「アシックスは、「中期経営計画2023」に基づいた「デジタルを活用したタッチポイント拡大によるオムニチャネルビジネスの成長加速」や、「ランニングエコシステムと新規タッチポイント・サービス事業の立ち上げ」などさまざまな取組みが評価されました。」
VISION2030のデジタル・パーソナル等の方向性に関連して、中期経営計画2023のオムニチャネル成長、ランニングエコシステム、新規タッチポイント・サービス事業を具体的な取り組みとして示し、DX銘柄2022に初選定された。 - FY2020RestatedAnnual report
「これからの10年に向けて、当社は「プロダクト」に加え「ファシリティとコミュニティ」「アナリシスとダイアグノシス」これら３つの事業ドメインでビジネスを拡大していきます。」
VISION2030の2030年までの10年間、3つの事業ドメイン、デジタル・パーソナル・サステナブルの共通テーマを年次報告でも詳述した。 - FY2020-Q3First statedAnnual report
「当社は、2030年までの10年間にわたる長期ビジョン「VISION2030」を策定しました。これは、アシックスという会社が将来ありたい姿を長期的な視点で表したものです。これからの10年とその先に向けて、当社は「プロダクト」「ファシリティとコミュニティ」「アナリシスとダイアグノシス（分析と診断）」の３つの事業ドメインで事業を拡張していきます。また、すべての事業ドメインに共通して、「デジタル」「パーソナル」「サステナブル」の３つのテーマを掲げています。進化を続けるデジタル技術を活用し、各個人に合わせてパーソナライズされた製品・サービスを、環境に配慮したサステナブルな手法で開発・提供していきます。」
2030年までの10年間を対象とするVISION2030を策定し、プロダクト、ファシリティとコミュニティ、分析と診断の3事業ドメインで事業を拡張する枠組みを初めて示した。全ドメイン共通のテーマとしてデジタル、パーソナル、サステナブルを掲げ、パーソナライズされた製品・サービスを環境配慮型の手法で提供するとしている。