Slowdown in the Solar Power Market and Reduced Subsidies for EV and PHEV Chargers
First written in FY2017-Q1. 4 of 8 entries say "Worsened", first in FY2017-Q2. Latest entry: FY2020.
Shindengen Electric Manufacturing moved to the "Worse" side of this theme in 2016.
The whole theme swung hardest in 2018: 1 of 6 companies on the "Worse" side.
2 other companies' latest entry also says "Dropped".
- FY2020DroppedAnnual report
「その他の売上高は10,338百万円（前期比19.5％増）、営業損失は121百万円（前期は2,445百万円の損失）となりました。」
太陽光発電市場の減速やEV・PHEV充電器の補助金縮小という個別の市場リスクは本 filing では記載されず、エネルギーシステム事業等は「その他」として業績のみが示されている。 - FY2019WorsenedAnnual report
「損益面においては、構造改革効果がみられたものの、一部の製品に対する点検・保守作業等の実施に伴う発生費用見込額を営業費用に計上したことから損失拡大となりました。」
エネルギーシステム事業では構造改革効果がみられた一方、製品の点検・保守費用の計上により営業損失が前期の1,944百万円から2,525百万円へ拡大している。 - FY2018-Q3WorsenedAnnual report
「低調な太陽光発電市場は、新たな取組みとして前期にスタートしたＯ＆Ｍ（オペレーション＆メンテナンス）ビジネスが徐々に寄与しつつあるものの、パワーコンディショナの販売が減少したほか、通信市場においても電源設備の更新が進まず、減収となったことで、損失拡大となりました。」
太陽光発電市場の低調さが続き、パワーコンディショナ販売の減少と通信設備更新の遅れも加わった。新エネルギー事業の営業損失は13億47百万円となり、前年同期の７億61百万円から拡大している。 - FY2018-Q2RestatedAnnual report
「太陽光発電市場は、前期にスタートしたアライアンスによる拡販やＯ＆Ｍ（オペレーション＆メンテナンス）サービスなどの新しい取組みを更に強化したものの、国内市場の後退が続くなか、固定価格買取制度の改正により需要低迷に拍車がかかったことで、減収となりました。」
太陽光発電市場の国内後退と固定価格買取制度改正による需要低迷が、前四半期と同様に記載されている。 - FY2018-Q1WorsenedAnnual report
「太陽光発電関連では前期にスタートしたアライアンスによる拡販やＯ＆Ｍ事業のサービスなどの新しい取組みを更に強化したものの国内市場の後退が続くなか、固定価格買取制度の改正も重なり、足元の需要低迷に拍車がかかり、減収となりました。」
太陽光発電市場の国内後退が続くなか、固定価格買取制度の改正が重なり、需要低迷がさらに進んだと記載されている。 - FY2017-Q3RestatedAnnual report
「一方で、エネルギー分野では太陽光発電向けパワーコンディショナが低迷し、ＥＶ／ＰＨＥＶ用充電器も補助金減額の影響を受け大幅に減少した結果、全体では減収となりました。」
太陽光発電向けパワーコンディショナの低迷と、ＥＶ／ＰＨＥＶ用充電器への補助金減額の影響が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2WorsenedAnnual report
「通信用電源は比較的堅調だったものの、太陽光発電向けパワーコンディショナは、市場の冷え込みや競争環境の激化を受け低迷し、ＥＶ／ＰＨＥＶ用充電器も前年度から補助金が大幅に減額されたこともあり、全体では減収となりました。損益面においては、構造改革に取り組んでいるものの、損失拡大となりました。」
太陽光発電市場の冷え込みに競争激化が加わり、ＥＶ／ＰＨＥＶ用充電器の補助金減額も継続した。新エネルギー事業の営業損失は556百万円となり、前年同期の57百万円から拡大している。 - FY2017-Q1First statedAnnual report
「Revenue and profit declined as the domestic solar power market slowed more visibly, leading to a sharp decrease in power conditioners, while sales of EV and PHEV chargers also fell because of reduced subsidies.」
The market slowdown and changes in subsidy programs are identified as the reasons why revenue in the New Energy Business declined 52.7% year on year and the business recorded an operating loss of ¥325 million.