Allocating R&D Resources to Priority Technology Areas
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- FY2026AdvancedAnnual report
「助触媒の担持手法とサイズ・構造の最適化を行った結果、紫外光照射下で従来の半導体光触媒の約30倍となる一酸化炭素濃度が得られ、国内外の報告例と比較して非常に高い変換効率の実現に成功しております。」
重点研究開発について、二酸化炭素還元光触媒の最適化により従来比約30倍の一酸化炭素濃度と高い変換効率を実現した成果を記載している。 - FY2026-H1Updated interim-period R&D expensesAnnual report
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は、44億10百万円であります。」
重点技術領域への研究開発を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を44億10百万円へ更新した。 - FY2025AdvancedAnnual report
「電池リサイクルプロセス開発につきましては「蓄電池リサイクルプロセスの開発と実証」とのテーマで国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のグリーンイノベーション基金助成事業として採択され、2026年の事業化に向け実証試験を進めております。」
電池リサイクルの研究開発について、NEDO実証を2026年の事業化に向けて進める段階を明示した。研究開発費は104億38百万円となった。 - FY2025-H1AdvancedAnnual report
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は、56億90百万円であります。 また、当中間連結会計期間における研究開発活動の状況の変更の内容は、次のとおりであります。 製錬セグメントにおいて、使用済みリチウムイオン二次電池（LIB）から当社と関東電化工業株式会社が共同開発したプロセスにより回収したリチウムを使用したLIB用正極材の性能評価を当社で行いました。その結果、天然資源由来のものを使用したLIB用正極材と比較し同等であることを確認しました。」
研究開発費は56億90百万円となった。廃LIBから共同開発プロセスで回収したリチウムを用いた正極材について、天然資源由来品と同等であることを確認する技術成果を記載している。 - FY2024Annual R&D Expense UpdateAnnual report
「なお、当連結会計年度に投入した研究開発費は 10,959 百万円であり」
研究開発費を109億59百万円へ更新した。電池リサイクル、直接リチウム抽出、次世代正極材、新製錬技術などの重点開発を継続している。 - FY2024-Q3AdvancedAnnual report
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、81億95百万円であります。 また、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の状況のセグメントごとの変更内容は、次のとおりであります。 製錬セグメントにおいて、使用済みリチウムイオン二次電池から回収したニッケル及びコバルトを使用した電池材料（正極材）が、顧客による電池性能評価において、天然資源由来中心の既存原料から製造したものと同等であることが実証されました。 材料セグメントにおいて、フィルムなどの基材の上に印刷技術で電子回路やセンサーを形成する「プリンテッドエレクトロニクス」向けの導電性インクとして、当社は国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）、株式会社プリウェイズ（NIMS発ベンチャー企業）及びエヌ・イー ケムキャット株式会社と共同で厚膜導電性インクを開発いたしました。本インクには、プリンテッドエレクトロニクスで要求される膜厚制御と低温焼結性を実現すべく新居浜研究所にて開発中の微粒銅粉が添加されており、2024年１月に開催されたエレクトロニクス製造・実装展に出展しました。今後は、顧客との対話を通じ用途拡大や性能向上を行ってまいります。」
研究開発費は81億95百万円となった。廃電池由来の正極材の顧客評価による同等性能実証に加え、厚膜導電性インクの共同開発・展示へ進展した。 - FY2024-Q2研究開発費・成果の更新Annual report
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、60億24百万円であります。 また、当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の変更の内容は、次のとおりであります。 製錬セグメントにおいて、使用済みリチウムイオン二次電池から回収したニッケル及びコバルトを使用した電池材料（正極材）が、顧客による電池性能評価において、天然資源由来中心の既存原料から製造したものと同等であることが実証されました。」
第2四半期累計の研究開発費は60億24百万円となった。使用済みリチウムイオン二次電池から回収したニッケル・コバルトを用いた正極材について、顧客評価で既存原料由来品と同等であるとの実証結果を再掲している。 - FY2024-Q1AdvancedAnnual report
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、29億50百万円であります。 当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の変更は、次のとおりであります。 製錬セグメントにおいて、使用済みリチウムイオン二次電池から回収したニッケル及びコバルトを使用した電池材料（正極材）が、顧客による電池性能評価において、天然資源由来中心の既存原料から製造したものと同等であることが実証されました。」
研究開発費29億50百万円を計上し、使用済みリチウムイオン二次電池から回収したニッケル・コバルトを使用した正極材について、顧客の電池性能評価で既存原料由来品と同等であることが実証された。 - FY2023AdvancedAnnual report
「なお、当連結会計年度に投入した研究開発費は 9,216 百万円であり」
研究開発費を92億16百万円へ更新した。加えて、東北大学多元物質科学研究所に2023年4月から2028年3月までの共同研究部門第二期を設置し、研究開発と人材育成を継続する計画を示している。 - FY2023-Q3Update to R&D expensesAnnual report
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、66億67百万円であります。」
当第3四半期累計期間の研究開発費は66億67百万円となった。電池リサイクル、次世代正極材料、二酸化炭素有効利用、GX材料科学等の研究開発を継続している。 - FY2023-Q2AdvancedAnnual report
「④材料セグメント：東北大学との2050年に向けたビジョン共創型パートナーシップに基づく取り組みにおいて、ビジョン達成に向け取り組むべきテーマの探索活動を促進すべく、2022年10月１日にGX（グリーン転換）材料科学に関する研究開発テーマの企画・計画立案を目的とした共創研究所を東北大学材料科学高等研究所内に設置しました。今後、2050年の循環型社会を見据えた水素活用材料などに関する共創研究テーマを探索し、新規共同研究課題やその成果の創出を目指します。 ⑤材料セグメント：次世代の高性能ニッケル正極材や全固体電池用正極材の開発を目的とした電池研究所（愛媛県新居浜市）の拡張整備が2022年7月に完工し、運用を開始しております。」
GX材料科学に関する東北大学内の共創研究所を設置し、次世代電池材料開発のための電池研究所拡張整備も2022年7月に完工・運用開始した。研究開発体制が具体的な施設運用段階へ進んでいる。 - FY2023-Q1AdvancedAnnual report
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、18億19百万円であります。当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の変更は、次のとおりであります。①製錬セグメント：電池リサイクルプロセス開発につきましては、関東電化工業株式会社と共同で提案した「蓄電池リサイクルプロセスの開発と実証」が国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、「NEDO」という。）のグリーンイノベーション基金助成事業の対象テーマとして採択され、早期事業化に向け実証試験を進めております。②材料セグメント：次世代蓄電池の開発につきましては、「次世代蓄電池用高性能正極材料の開発と実証」がNEDOのグリーンイノベーション基金助成事業の対象テーマとして採択され、全固体電池を含む次世代蓄電池の実用化を可能にする高性能正極材料と温室効果ガス排出量低減プロセスの開発と実証試験を進めております。③材料セグメント：太陽光エネルギーを利用した光触媒反応により二酸化炭素を一酸化炭素に変換する二酸化炭素還元光触媒の研究開発を京都大学と共同で進めてきました。このたび、本研究開発を加速させるため、2022年6月に「住友金属鉱山二酸化炭素有効利用産学共同講座」を京都大学内に開設しました。」
研究開発について、NEDO採択による電池リサイクル・次世代正極材の実証試験と、京都大学内の二酸化炭素有効利用産学共同講座の開設に進んだ。研究開発費は18億19百万円となった。 - FY2022AdvancedAnnual report
「なお、当連結会計年度に投入した研究開発費は 6,648 百万円であり」
研究開発費を6,648百万円へ更新した。廃電池からのリチウム再資源化技術の確立や資源系教育コンソーシアムへの参画など、研究開発・人材育成の取り組みを具体化している。 - FY2022-Q3研究開発成果の更新Annual report
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、50億36百万円であります。 使用済みのリチウムイオン電池（以下、LIB）等の二次電池からニッケル及びコバルトを回収し高純度化するとともに、LIB用正極材のリチウム原料として再利用できる可溶性スラグを産出する新リサイクルプロセスを確立しました。また、2021年12月8日から10日に幕張メッセで開催された「第1回サステナブルマテリアル展」において、カーボンニュートラルに貢献する省エネ・創エネ新材料として当社で開発中の「非シリコーン系放熱（熱伝導）グリース」及び「Fe-Ga（鉄・ガリウム）磁歪合金単結晶」を紹介しております。」
研究開発費50億36百万円を計上した。既に記載されていたLIBリサイクルプロセスの確立に加え、開発中の非シリコーン系放熱グリース及びFe-Ga磁歪合金単結晶を展示会で紹介した。 - FY2022-Q2研究開発実績の更新Annual report
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、34億63百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費は34億63百万円となった。研究開発活動では、使用済みリチウムイオン電池からニッケル・コバルト等を回収する新リサイクルプロセスの確立も記載している。 - FY2022-Q1Update to R&D expensesAnnual report
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、17億48百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期累計期間の研究開発費は17億48百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021研究開発実績の更新Annual report
「なお、当連結会計年度に投入した研究開発費は 6,229 百万円であり」
重点技術領域への研究開発を継続し、当連結会計年度の研究開発費は62億29百万円となった。 - FY2021-Q3研究開発実績の更新Annual report
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、47億円であります。」
当第3四半期連結累計期間の研究開発費は47億円となった。東北大学との共同研究および電池研究所の拡張・設備拡充に関する方針は従来記載から変更されていない。 - FY2021-Q2AdvancedAnnual report
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、32億27百万円であります。 また、次世代の高性能ニッケル正極材や全固体電池用正極材料の開発を目的に、2022年７月完成目途で電池研究所（愛媛県新居浜市）の拡張・設備拡充を行うことを決定しました。」
研究開発費32億27百万円を計上し、次世代電池材料の研究開発に向けて、2022年7月完成目途の電池研究所の拡張・設備拡充を決定した。 - FY2021-Q1AdvancedAnnual report
「We began initiatives with Tohoku University under a vision co-creation partnership toward 2050. We will formulate a desired future state and vision targeting 2050, conduct joint research and development on materials as concrete backcast steps, and create new value through commercialization and implementation in society. We began the first stage, joint research, in April 2020.」
東北大学との2050年を target とするビジョン共創型パートナーシップを開始し、2020年4月から材料系素材の共同研究に着手した。 - FY2020研究開発実績の更新Annual report
「なお、当連結会計年度に投入した研究開発費は 6,920 百万円であり」
研究開発費は69億20百万円となった。コア技術に加えて評価解析、数理解析、ICTを基盤技術とし、重点的な開発を継続している。 - FY2020-Q3研究開発実績の更新Annual report
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、50億87百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は50億87百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2研究開発実績の更新Annual report
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、33億81百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は33億81百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1研究開発実績の更新Annual report
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、18億61百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期累計期間の研究開発費は18億61百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2019AdvancedAnnual report
「当連結会計年度に投入した研究開発費は6,298百万円であり」
研究開発費は前期の51億09百万円から62億98百万円へ増加した。また、廃リチウムイオン二次電池の新リサイクルプロセスのパイロットプラントを2019年3月から稼働させ、製錬・材料・資源循環にまたがる研究開発を具体化した。 - FY2019-Q3研究開発実績の更新Annual report
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、47億50百万円であります。 なお、国内非鉄金属製錬業の持続的発展のため、東北大多元物質科学研究所に共同研究部門を設置しました。技術の先進化やそれに伴う国際競争力の強化のための共同研究や、次世代の非鉄金属製錬技術者の人材教育を推進してまいります。」
第3四半期累計の研究開発費47億50百万円を記載し、東北大学の共同研究部門を通じた製錬技術の先進化・人材教育の方針を再確認している。 - FY2019-Q2研究開発実績の更新Annual report
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、31億23百万円であります。 なお、国内非鉄金属製錬業の持続的発展のため、東北大多元物質科学研究所に共同研究部門を設置しました。技術の先進化やそれに伴う国際競争力の強化のための共同研究や、次世代の非鉄金属製錬技術者の人材教育を推進してまいります。」
当第2四半期累計期間の研究開発費は31億23百万円となった。東北大学の共同研究部門を通じた製錬技術の先進化、国際競争力強化、人材教育の方針を再確認している。 - FY2019-Q1AdvancedAnnual report
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、15億55百万円であります。なお、国内非鉄金属製錬業の持続的発展のため、東北大多元物質科学研究所に共同研究部門を設置しました。技術の先進化やそれに伴う国際競争力の強化のための共同研究や、次世代の非鉄金属製錬技術者の人材教育を推進してまいります。」
研究開発費15億55百万円を計上し、東北大学に共同研究部門を設置した。製錬技術の先進化、国際競争力強化、次世代技術者教育に向けた具体的な進展を記載している。 - FY2018研究開発実績の更新Annual report
「当社グループでは資源、製錬及び材料をコアビジネスとして選択と集中を進めるなか、研究開発においても研究開発費の重点配分を行い、「製錬プロセス技術」、「粉体合成・表面処理技術」「結晶育成・加工技術」、「探鉱・採鉱・選鉱技術」をコア技術と位置付けています。なお、当連結会計年度に投入した研究開発費は51億９百万円であり」
重点技術領域への資源配分を継続し、当連結会計年度の研究開発費51億09百万円を記載している。 - FY2018-Q3Update to actual resultsAnnual report
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、40億94百万円であります。」
当第3四半期累計期間の研究開発費は40億94百万円となった。研究開発活動の重点領域を変更したとの記載はない。 - FY2018-Q2Update to actual resultsAnnual report
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、26億16百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費は26億16百万円となった。研究開発活動の重要な変更については記載されていない。 - FY2018-Q1Update to actual resultsAnnual report
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、13億11百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期累計期間の研究開発費は13億11百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2017RestatedAnnual report
「当社グループでは資源、製錬及び材料をコアビジネスとして選択と集中を進めるなか、研究開発においても研究開発費の重点配分を行い、「製錬プロセス技術」、「粉体合成・表面処理技術」「結晶育成・加工技術」、「探鉱・採鉱・選鉱技術」をコア技術と位置付けています。」
コア技術への重点配分を継続し、当連結会計年度の研究開発費は52億41百万円である。 - FY2017-Q3RestatedAnnual report
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、41億３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費41億３百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2RestatedAnnual report
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、28億31百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費28億31百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1RestatedAnnual report
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、13億50百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費を13億50百万円とし、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2016First statedAnnual report
「We have defined six core technologies—mine development and operations, smelting and process technology, crystal growth, powder synthesis, surface treatment and resin technology—and two foundational technologies, evaluation and analysis and mathematical analysis. We have clarified our technology domains and are conducting focused development.」
R&D expenses were ¥5,772 million. Priority areas include new materials products and innovation in resources and smelting technologies.